自社開発に固執したイノベーション体制では、まず「持続的かつ安定的な売上げ増」は実現しえない。プロクター・アンド・ギャンブルでは、「コネクト・アンド・ディベロップ」と呼ばれるオープン・イノベーションが奏功し、Ｒ＆Ｄ効率を大きく向上させ、全社のイノベーションの三五％超を生み出している。この戦略モデルとその仕組みについて、推進担当者みずからが語る。

イノベーションの成否を予測することはできない――。ほとんどのビジネス・リーダーがそう考えている。しかし、クレイトン・クリステンセンが唱えた「破壊的イノベーション」という考え方を応用すると、イノベーションの成功確率を高めることができる。本稿では、その具体的方法を解説する。

イノベーションを優れた製品として最終消費者に届けるまでには、パートナー企業による協力や努力、さらにはそのイノベーションを生かすための補完的イノベーションの開発すら必要な場合がある。複数の企業の力を束ね、一つのソリューションとして顧客に提供する「イノベーション・エコシステム」は、いまでは珍しくないが、そこにはメリットに負けないほどのリスクがある。その多様なリスクを三つに分類しつつ、自社戦略に織り込…

製品をデジタル・ネットワークにつなげることで、製造業は、「スマート・サービス」を提供できる。これは、問題が発生する前に解決してしまうソリューションであり、また、顧客にもメーカーにもまったく新しい価値をもたらす。こうしたスマート・サービスは、製造業の有機的成長と生き残りのカギだ。印刷会社のハイデルベルグ、ＧＥやハネウェル、コダックやフィリップスなど、ユビキタス社会を見据えてスマート・サービスに投資…

上場企業は、資本市場から毎年成長することが期待されている。そこで、イノベーションへのたゆまぬ努力が続けられているが、ほとんどの企業がこの期待に応えられずにいる。その決定的な理由は、イノベーション活動が「顧客不在」だからである。プロダクト・アウトからマーケット・インへと転換することは、古くて新しい課題でありながら、ほとんどの企業が実現できていない。世界各国の何百社ものマネジャーたちとの協働から生ま…

世界的に企業不祥事が続発している。それに伴って、組織の代表者が公に謝罪する機会が増えている。当然、謝罪上手のリーダーもいれば、謝罪下手のリーダーもいる。後者の場合、リーダー本人もその組織も致命傷を負うことになる。エクソンのローレンス・ロール、ブリヂストン・ファイアストンの小野正敏、フォード・モーターのジャック・ナッサー、メルクのレイモンド・ギルマーティンなどは、正しい謝罪ができずに、世間のブーイングを浴びることになった。一方、ジョンソン・エンド・ジョンソンのジェームズ・バークのように、逆に謝罪によって、かえって株を上げた例もあれば、ビル・クリントンのように致命的な状況から復活した例もある。

過大なコスト負担に苦しむアメリカの医療制度の下で、医療サービスの質を向上させるには、どうすればよいだろうか。知識と熱意に優れた医療従事者が現場から改善を進めていくことがカギだ。病院経営においても、トヨタ生産方式による業務の改善方法を探ることによって、救われる命が飛躍的に増えるばかりか、コストを大幅に節減することにもつながる。

医療は創造性を欠くことのできない事業分野の筆頭である。にもかかわらず、アメリカの医療制度はコストがかかりすぎ、エンド・ユーザーであるはずの患者は不便を強いられている。何が医療業界のイノベーションを阻害しているのだろうか。イノベーションの成否を左右する六つの要因の関係を分析することで、その対処の方法もおのずと見えてくる。他の国でも、他の業界でもこの分析手法は応用可能である。

一九九〇年代末、オーストラリアの国営電話会社、テルストラは、初めて競争というものに直面する。米英の通信大手による合弁企業、オプタスがその最大のライバルと目された。テルストラは、このニュー・カマーによって、市場シェアの相当規模を奪われるだろうと予想されていた。そこで同社は、儲かる顧客を死守しつつ、市場侵食のペースを遅らせる、いわゆる「防衛マーケティング」を展開した。

自動車エンジンの中堅メーカー、オプティ・モーターズは、仕事が引きも切らずに押し寄せ、嬉しい悲鳴を上げているが、生産能力が乏しいため、せっかくのビジネスチャンスをふいにしている。その仕事ぶりが認められて、資金援助が得られることになったが、出資者たちからは一つ条件が課された。営業力の強化である。そこで、数々の実績を誇るベテラン営業マンを雇い入れた。彼は期待にたがわず、ついには超大口顧客との契約を獲得した。ある日、CEOの昔からの友人でもある女性営業ウーマンが突然退職願を提出してきた。その理由を尋ねると、このらつ腕営業マネジャーの下では、これ以上働けないという。彼は、彼女の接待費にケチをつけておきながら、自分は見込み客や大口顧客をストリップ・クラブで接待しているというのだ。たしかに彼の業績への貢献は目を見張るものがある。しかし、このような状況は許されるものなのだろうか。