組織は活動が順調だと、組織内に「調和」圧力が生まれる。その結果、メンバーのほとんどが、職場では本当の自分になれないと感じ、仕事に退屈する。周囲は、自分と同じように考える人々ばかりになる。そして生産性は低下し、イノベーションも起きにくくなる。こうした問題を回避するには、「建設的な不調和」が必要である。リーダーが組織に調和をもたらすように働きかける時間の半分でいいから、建設的逸脱を組織内に育てるため…

日本企業に近年、イノベーションが生まれにくくなっているのは、みずから発案して実行する「出る杭」人材が少なくなっているからだ。それは日本企業の共同体型組織という特性に起因する。工業化社会ではこの特性は優位に働いたが、創造性が必要な今日では成長の足かせになっている。根本的な解決策は、組織から個人を分化させ、モチベーションを存分に発揮できるようにすることだ。そのための具体策として、キャリア形成の複線化…

有能な人材ほど早期に出世コースに乗り、組織内で責任ある立場を任されるが、リーダーとしての成長が順調に進まないケースがよく見られる。彼らは、組織に変革をもたらす稀有な存在でありたいという理想を追求すると同時に、組織と同一化して完璧なマネジャーを目指すべきという2つの相反する想いに押し潰され、みずから型にはまってしまうのだ。その結果、抜擢時に期待された「将来のリーダー」ではなく、「並外れて優秀なフォ…

2007年に数物連携宇宙研究機構（IPMU）として発足した「カブリ数物連携宇宙研究機構」（Kavli IPMU）。天文学、物理学、数学という異なる分野の研究者が所属し、分野を超えて「宇宙への根源的な疑問」の解明を試みる国際的な研究機関である。設立から10年とまだ歴史は浅いが、約90人の研究者のうち、半分は海外からの優秀な研究者で構成されている。毎年十数人の枠に、約700人の研究者が応募してきてお…

「アース ミュージック＆エコロジー」をはじめとした、ファッションを中心にグループで30のブランドをSPA（製造小売り）などで展開する、ストライプインターナショナル。創業からの急成長を牽引してきた社長の石川康晴氏は近年、経営スタイルを転換している。ゼロから1への事業創造期には自身がすべてをリードしたが、1から100への経営拡大期に入って、社内外に逸材を見つけ、引き上げ、事業を任せ、育成することに注…

「自閉症やADHDのような非定型発達は、人間のゲノムの自然で正常な変異である」というニューロダイバーシティの発想が広まり、必要な配慮や支援を提供することで、ニューロダイバースな人材（非定型発達者）を取り込む動きが、有名企業に広がりつつある。実際、これらの特質を持つ人材は特定の能力が非常に優れており、生産性、品質、革新性の向上など、企業に多種多様な恩恵を生み始めている。本稿では、黎明期にあるニュー…

気候変動は軍務や人道活動への需要を押し上げるなど、米国海軍においても影響が大きい。そのため、海軍においても気候変動のスピードを「緩和」し、影響を和らげる「適応」というやり方で対処してきた。そして海軍では、気候変動が予想よりも進まず結局は無駄になってしまうような取り組みにも投資している。企業はともすれば、効果が確実なものだけに投資を集中させる傾向があるが、海軍のこうした戦略的アプローチは参考にすべきである。

日本ばかりでなく、世界中で何百万人もの人が通勤時間に悩まされている。ヨーロッパの6都市で行った調査では、多くの人が通勤を、仕事より、引っ越しより、歯医者より、ストレスがかかると答えている。こうした通勤に対する嫌悪感は、幸福感において重大な影響がある。通勤時間が長い人は短い人に比べて、不安感が大きく、人生に満足していないという。筆者らは、ほんの一工夫で通勤の質は改善し、生産性も上がると主張する。気持ちの切り替えの時間に使う、仕事への準備をする、何か好きなことに時間を使うなど、通勤時間を豊かにするアイデアについて論じる。

ＳＨＩＦＴを起こせる人材の教育 本連載では、企業が従来の事業領域やメンバーで新たな製品・サービスを実現する「SHIFT」の作法を紹介している。社会にインパクトを与えるSHIFTを実現するには、イノベーション発想、インターナルマーケティング、エクスターナルマーケティングという3つのコンポーネントが必要である。それらの解説を一通り終えたいま、そうしたSHIFTを起こせる人をどうすれば育てられるのか、「人材教育」の本質を踏まえたうえで、効果的な育成手法を解説する。

企業がその活動を国際化させる中で、グローバル経営を理解することは、ビジネスパーソンに不可欠である。しかし、グローバル経営と国内経営を本質的に分かつものは何であろうか。本稿では、「国境」で経営を線引きすることの意味を考えたうえで、経営理論のフィルターを通して、グローバル経営の本質を考える。

２００４年に病児保育事業でスタートしたフローレンス。２０１７年現在では、小規模保育事業、障害児保育事業、赤ちゃん縁組など、親子が直面するさまざまな課題を解決する団体へと変容を遂げた。スピード感を持って、次々に直面する社会問題を解決するために、駒崎弘樹氏は進み続けている。