テクノロジーの発達やＳＮＳの浸透で、虚偽のニュースがインターネットを介して社会にあっという間に広がる時代になった。しかも、それらのニュースは、嘘ではない情報よりも速く、遠くへ、深く広がり、その損害は企業活動や経済にも及んでいる。ツイッター上のデマ拡散を定量分析して一躍、世界に名をとどろかせた筆者は「虚偽のニュースの増殖を抑えることができるはずだ」と説く。本稿では、“フェイクニュース”との戦い方に…

虚偽のニュースは、あっと言う間に広まり、個人や企業に多大な悪影響を及ぼす。その被害を助長する一つの仕組みが、検索アルゴリズムである。２人の大学教員が学生とともに１０年間続けた、ある企業についての実証実験をもとに、そのメカニズムと伝播力の大きさを紹介する。

学者たちも腰を上げた──。虚偽のニュースの社会への悪影響が広く認知されるようになって、学者たちもこの問題の解明に向け、調査研究を積極化している。本稿では、（１）人々はどれだけ多くの誤情報を消費するのか、（２）なぜ誤情報を信じるのか、（３）誤情報と戦う最善の方法は何か、という３つの問いについての研究成果を紹介する。

グローバル規模で情報汚染の爆発的拡大が目につくようになり、実行可能な解決が急務となっている。テクノロジー企業は研究者たちと密接に協力すべきであり、政策決定者はファクトチェッカーの言うことに耳を傾ける必要がある。そして我々全員が、虚偽のニュースを警戒しなければならない。この問題が解決することはないだろうが、被害を抑えるためにできることはある。

オバマ前大統領が罵詈雑言を連発？ 大統領のスピーチ画像にコメディアンが声と口の形をぴったり合わせた動画が出回った。ディープフェイクを使うと、誰かの映像の上に別人の映像を重ね、あたかもその人が話しているよう見せかけることができる。もはや合成メディアの技術は、本物と見分けがつかないぐらいに進化している。そのような時代に、何を信頼すべきか。企業はどのように対処すべきか。

欧米を中心にフェイクニュースの弊害が熱心に議論されているが、日本も他人事ではない。災害時に不確かなニュースが生成・拡散されて被災者を不安に陥れたり、新興キュレーションメディアや伝統的マスメディアが虚偽情報を流布して社会に混乱を招いたりと、企業や個人に甚大な被害をもたらし始めている。フェイクニュースは、いかなる動機で生成されるのか。また、そうした不確かな情報はなぜ拡散されるのだろうか。本稿では、Ｓ…

フェイクニュースやデマなど、嘘の情報が広く速く拡散し、政治を左右したり、企業の業績に影響を与えたりすることが、近年問題になっている。『バカの壁』『遺言。』などの著作で知られる養老孟司氏は、ニュースはそもそも記号にすぎず、受け手が存在して初めて「情報」へと変化すると述べ、嘘は「記号化する段階」「受け取る・発信する段階」「無意識の段階」の３つの段階で発生すると説く。嘘の情報の正体を知ることで、はたし…

経営幹部候補にさまざまな部門や職務を一通り経験させるというのは、よくある人材育成の方法だが、これは時に海外を含む転勤が必要になる。しかし、ともにキャリアを持ち成功を収めたいと考えている夫婦が増えている今日では、このやり方が難しくなりつつある。夫婦の一方の転勤は一方のキャリアを損ねるからだ。それを避けたい夫婦は現在の会社でのキャリアを諦め、転職を考えたりする。企業側にとっては優秀な人材の流出にもつながってしまう。本稿では、こうした若い有望な人材に起こりがちな、共働き夫婦のキャリアの問題に配慮する方策を提示するとともに、まずは柔軟な働き方を受け入れる企業文化の大切さを説く。

デニムブランドのLevi's（リーバイス）を展開するリーバイ・ストラウス。その設立は1853年と古く、米国においても最も強いブランドを持つ企業の一つである。だが、売上高は1997年に70億ドルの最高値を記録した後、5年で41億ドルにまで落ち込み、その後も低迷が続いた。プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）でジレット買収の統合を指揮した筆者が2011年にCEOとして参画した。リーバイスの持つブランドの力を活かし、組織変革と業務改善を実現し、新市場も切り開いた。老舗ブランド企業はなぜ再び成長軌道に乗れたのか。

リーダー層も従業員も、敬意の重要性は認識している。しかし現実は、リーダーが思うほど敬意あふれる組織とはなっていない。敬意には「生得的敬意」「獲得的敬意」の２種類があり、両者を適切にバランスさせていく必要があるのだ。このような風土を醸成することで、従業員は安心して働き、成長に目を向けることができ、それがひいては愛社精神の発揚や業績向上につながるのである。人事制度を変えずとも職場ですぐに実行できる７つの方法を紹介する。

ギグ・エコノミーとは、インターネットを通じて単発の仕事を受注する働き方や、それによって成り立つ経済形態のことをいい、欧米ではすでに1億5000万人が、組織に所属するという安定した身分を離れ、フリーランサーとしてこうした働き方を選んでいる。筆者たちはこの新しい働き方を実践する65人を詳しく調査し、有能なフリーランサーたちが、その不安定さと不安感、孤独感を乗り越え、高い生産性でよりよいものを創造し続ける原動力を探った。

新しい働き方や経済の象徴として世界中で話題となっている「ギグ・エコノミー」。「単発または短期の仕事」を意味する「ギグ」は、生き方そのものも激変させるパワーを持ち、急速な広がりを見せている。本稿では、この新たな働き方について分析した３冊の著作から、ギグ・エコノミーがもたらす問題点をあぶり出し、ギグ・ワーカーの現実とその解決策を考える。