企業のトップは、あまり新聞に現われない。いや、全くといっていいほど現われない。なぜだろうか。その理由を本稿の著者は、彼らが社会の関心をひく能力に欠けているからでも、また、動機や性格がそうさせているのでもなく、経営者に自信がないからである、と考える。

　いずれにしても経済界は、経営者に企業という仮面の下に人間的側面を隠すよう教えてきたのである。経営者は、自分たちの経営スタイルがエゴ・トリップ（訳注1）（"egotrip"）とみなされはしないかという点を心配するにはおよばない。また、彼らの情熱が家族や友情のためから湧き出てきたものだとしても、当惑する必要はない。彼らは、ありのままの姿を見せるべきである。すなわち、彼らもまた、経済分析やROI（投資収益率）とは無関係の忠誠心、情熱、ペットプロジェクト、恐怖、悩み、野望――それらも立派なものではあるが――を持つ人間に変わりないことを見せるべきである。

　著者は、経営者が率直かつ正直に自分たちの動機を語るなら、社会は現在にもまして彼らのリーダーシップに応えるであろう、と主張する。

　米国の経済界が、世論調査においていつも低い人気しか得られない大きな理由は、経営者が自分の住む社会に本当に関心をもっていることを、納得のいくように説明しないからであると思われる。たしかに、自由企業体制の仕組みが広く理解されていないことはゆゆしい問題である。しかし筆者の見るところでは、経営者が自分たちの素顔を見せようとしないことのほうが、はるかに重要である。経営者は、自社の製品やサービスに関しては、有能なセールスマンであるが、自分自身を売り込むための仕事は大してしていない。経営者というのは、会社のためなら公共の利益を犠牲にするし、また、主要な目標といえば、自分自身と自分を現在の地位につけてくれた人に、できうる限りの利益をもたらすことである、と一般に広く信じられている。

　社会の動向に関心をもち、道理をわきまえた経営者でさえも、有能な社会的指導者としては認められない。彼らは、一般大衆の想像力を燃えたたせ、人生のもつ可能性に熱中させ、感動させる方法を知らないようである。彼らは社会に対し、深刻な社会問題への自分たちの取り組み方が正しいのだと信じさせる努力をめったに払わない。彼らは、社会全体が志向できる人類の目標を提唱しない。

　だからといって筆者は決して、最近の企業による幾多の社会的文化的貢献を軽視しているのではない。むしろ、企業経営者がその貢献に対して正当な評価を受けていないことを訴え、その責任は経営者自身にあると述べているのである。経営者は自分たちの行なった社会的貢献に対して、社会的に敬意を払われないばかりか、逆に、「金のためなら手段を選ばず、どんなことでも……」とか、正直さ、誠実さ、品性が欠如しているとして非難の対象になっているのである。企業の社会的責任の名においてなされた善行をもってしても、大企業の経営者は良心的な人間である、ということを社会に説得できない。企業の善行は、反社会的行為から目をそらすための戦略――ソローの言葉を引用すれば、"無数の罪を隠すための慈善行為"――にすぎないのである。

　かくして、巨大な石油会社が、野外公園でコンサートを主催するとき、会場からブーブーと野次が飛ぶのである。評論家は、美術館やテレビ局の裏切り行為を非難する。なぜなら、企業は見ごたえのある美術展や番組のスポンサーとなるからである。また、スポンサー企業の宣伝をするために、番組の質が落とされている、とも非難する。新聞の論説委員は展覧会について批評するとき、スポンサー企業の名前にふれようとしない。なぜなら、スポンサーは私利私欲のために美術館を使用している、と思っているからである。経済評論家は、残忍で利己的な経営者が、社会、教育、文化制度を崩解に導くのだ、と警鐘を鳴らす。また、経営者の行動から少しでも目を離すと、彼らの無責任な野望によって、最も重要な財産までも破壊されてしまう、と訴える。生来、自分自身を売り込む才能のある評論家は、自分たちこそ心から社会のことを考えているのである、と説得力をもって発言する。

　これに対する経営者の反応はどうであろうか。「とんでもない。企業は、そんなことをするはずはありません」と強く反論する。新聞がその反論を大きく取りあげなかったことに対して怒り、欲求不満に陥る。広報担当者に、企業の役割を説明する方法を研究するよう指示する。自由企業体制の長所を訴える企業広報活動を展開する。しかしその広報活動は、経営者とて、少なくとも企業を攻撃する人と同じくらい社会に関心があるのだと訴え、企業に対する支援を得るには余りにも不十分である。そして自分たちの製品や経営政策の結果生ずる死亡事故に対して、経営者は社会的報復を受けるべき凶悪な殺人者である、とのレッテルをはられるのである。

　経営者は自分たちが犯罪人である、などといわれれば一笑に付してしまう。しかし、毎日、テレビ、ラジオ、新聞などでニュースを見聞きし、企業をテーマにした小説、テレビ番組、映画を見る人にとっては、そのような非難の正当性を裏づける材料は枚挙にいとまがない。一般大衆は、「産業界は、過失責任を犯すまでに堕落した。有毒物質で陸地や海を汚染している」という議会の報告書を目にする。また、有害であるがために、米国や英国から回収した薬品をアフリカでダンピング（"dumping"）する薬品会社のことも耳にする。死亡事故につながる手抜き作業のために、何万台もの自動車が回収されているということも新聞で見る。

　経営者が、「おっしゃることは、"不十分な情報"に基づくものであります。われわれは、悪いことをしておりません」と何度も繰り返し否定している――"動かし難い事実"を前にして、明らかに利己的で無責任な発言――と報道されると、人びとの企業に対する疑惑は、ますます深まっていく。このような経営者は、良心を欠き、人類に対して最悪の罪を犯す人間である、と思われても不思議ではない。