前号に引き続く本稿では、著者たちは、前稿で展開した分散データ処理(DDP)の基本的認識に立脚して論を進めている。ここに提示されている方法を用いれば、マネジャーはデータ処理(DP)資源を吟味・検討し、自らのデータ処理組織を他社のそれと比較し、さらにはどのような変更を加えることが望ましいかを決定することが可能となる。

 この種の情報をもって武装するならば、経営管理者はどの程度分散化すれば会社の経営戦略に適合するのか、また様々なデータ処理活動のコントロールと実行の責任をどこに割り当てるべきかについて、より優れた決定を行なうことが可能となる。

 最近のことであるが、あるマーケティング・マネジャーが、彼の3ヵ年計画のキーポイントとして次のような点を主張した。「私たちにとって、各地の営業所にミニコンピュータを設置することは極めて重要なことです。私たちは、販売した商品をフォローし、サービスの記録を保存しておくために、精緻な顧客支援情報システムの開発を計画しています。このシステムを稼動させるためには、おそらく6台のミニコンピュータが必要となるでしょう。もし本社のデータセンターにおかれているあの古い大型コンピュータに頼らなければならないとすれば、私たちが主張しているような形のサービスを顧客に提供することは不可能となってしまうでしょう」。

 経営幹部会は注意深く耳を傾けた。何人かは懐疑的な見方をした。中でもコントローラーはとくに困惑した様子であった。彼は、目の前におかれた計画書類の中のとてつもなく巨額の数字を指し示して、こう反論した。「この数字をご覧なさい。私たちがこんな多額の費用を支出する必要があるとは、私にはとても考えられません。あなたは、各営業所にそれぞれ専用の機械を与えなくても、あなたが営業所に必要だとしている責任と独立心をもたせることができると私は考えます」。

 さらに彼は続けた。「私たちは、社内のどのグループであっても、ミニコンピュータを欲するグループすべてに満遍なくそれを与えることなどできません。私たちは、これまで数多くのこの種の計画を認めてきましたが、直截にいえば、どの場合もコントロールしえない状況になっています。いま私たちは、機械を購入することについて議論しているだけですが、一度この機械を手に入れた人たちが、それを使って何をするか私たちには、全く分からないのです。おそらくは何らかの深刻な事態が生ずることになるでしょう。私たちは、この種の提案の取扱いに関して何らかの総合的な方策を必要としているのです」。

 こうした議論は、その形は変わっていても今日では頻繁に生じている。多くの会社において、様々な機能分野にわたる横断的必要性に応えるために、大量のミニコンピュータ保有の要求が日ましに強くなっている。この新しく表面化した"コンピュータ強請"は、企業の計画担当者たちを難しい立場に追いやっている。計画上では極めて魅力的にみえても、その効果の測定の困難な実に様々なハードウェアやソフトウェア関係のプロジェクトのために、多くのグループが乏しい資源の中から多くを要求しているのである。マネジャーは、どのようにすれば自社内におけるミニコンピュータの取得と使用に関する計画を立案することができるであろうか。マネジャーは現在、分散処理の時代に入ろうとしている、このようなときに、どのような指針をもって彼らを導くべきであろうか。

 前稿の続編である本稿は、分散データ処理(DDP)に関する計画の必要性を探り、計画のための一連の方法をマネジャー向けに提示しようとするものである。計画に関する意思決定は、機能別のユーザーや技術専門家のみの手に任せておくには、あまりに影響の及ぶ範囲が広く、したがって、あらゆるレベルの管理者が分散コンピュータ処理ニーズに関する計画に関与すべきである。

 どのようにすればマネジャーは、次代の情報システムの計画への関与を拡大することができるであろうか。答は簡単である。すなわち、マネジャーは、分散データ処理がどういうものであるかを理解し、それを実際に組織化する際の様々の方法の意味を評価する能力をもたなければならないということである。前回の論稿は、前者の課題に取り組んだものであり、そこでは分散データ処理という言葉の定義を行なった。

 この続編では、データ処理(DP)資源の配置について、あらゆる可能性を評価するのに有効ないくつかの新たな手法を紹介する。これらの手法は、技術的問題に弱い統括マネジャーにとっても、将来における重要なデータ処理計画ミーティングで重要な役割を果たすことを可能にするはずである。

計画立案の必要性

 分散データ処理は、データ処理活動――技術的課題から経営管理上の責任までの広い範囲を含む――の体系的な非集中化である。それは、ある組織に対して、組織構造に適合しかつ組織の目標達成を促進するコンピュータ情報システムの開発、運用の機会を提供する。このような定義のしかたは、データ処理が、一般にハードウェアとしてのコンピュータやひと握りのプログラマーの仕事以上の何かであること、すなわち組織全体の活動によって構成されるものであるという事実を前提としている。