組織に埋もれている個人の才能へのフォーカスが「究極の適材適所」「究極の生産性」を可能にする

“個人の才能”へのフォーカスが
タレントマネジメント成功のカギ

「カオナビ」は、従業員一人ひとりを1枚の顔写真をキーにして様々な社員情報を管理する一種のデータベースだ。社員の個性、趣味、特技、「1on1」の面談記録、人事評価なども管理でき、その上で資格や性格と業績の相関、面談内容とモチベーションの動向などさまざまな分析ができる。

　適切なデータ分析をするために注意すべきこととして、柳橋社長は「機能としてはできても、一度に１万人単位のタレントマネジメントを志向し、分析するのは実質的に無理であり、むしろやってはいけないことです」と説明する。「部門単位」や「優秀層」「技術者」など小分けにして詳細に把握するのが有効だ。「一人ひとりの個性やスキルを深く理解して、従業員のモチベーションなど人としての営みにまで入り込んでこそタレントマネジメントは実効性を持つのです」（柳橋社長）

　日本を代表するそうそうたる大企業が相次いで「カオナビ」を導入しているのは、経営層も人事部も個人にフォーカスして理解することの重要性に気がついているからである。みずほフィナンシャルグループ、日清食品ホールディングス、デンソー、トリドールホールディングス、JCB、東京ガス、エイベックスなど導入企業は1200社を超えた。

　佐藤寛之副社長は、「例えば大手食品メーカーでは、人事担当と経営トップが毎月、『カオナビ』で対象社員の顔と各種の情報を確認しながら個人にフォーカスした育成策を議論しています」と紹介する。大手エンターテインメント企業でも、構造改革の推進エンジンとして人事情報の開示と活用を進め、創業社長がスマホで一人ひとりの情報を認識し、人事担当と新規事業を担える人材の発掘とチームの組成を議論し、大きな成果をあげたという。

カオナビ 佐藤寛之取締役副社長

　マスコミなどの現場が強い人事権を持っている企業では、むしろ人事部は現場のマネジメントに介入できていなかった。そこで「カオナビ」を使うことで、より全社経営とリンクした人事を実現しようとしているという。逆に金融機関などの人事部が大きな権限を持っているような企業では「カオナビ」で人事情報を現場マネジメントに開示することで、現場との連携を深めた人事のあり方を模索している。

「従業員が、働きがいに満ちた豊かな人生を求める流れにも呼応して、究極の適材適所、究極の生産性向上を実現するために経営者が直接『カオナビ』を使い、現場の情報を得ています。顔写真と人材データが連動しているところにリアリティーが確保され、血の通ったタレントマネジメントが可能になります」（佐藤副社長）

　柳橋社長も佐藤副社長も異口同音に、「人材の情報を誰が何のために使うかの議論が深まっており、データを分析するだけでなく、そこから新しい仕組みを創造していくかが問われています。そのためにカオナビの機能開発はもちろん、人事同士のノウハウ交換の場や他のHRテクノロジーサービスとの連携を積極的に進めています」と語る。

　経営判断や現場力の強化のために人事担当部門がどのような仕組みを提供できるか。経営者が個人の才能にフォーカスした戦略を練ることができるか。これらがタレントマネジメントの重要なテーマになっている。

資料ダウンロードのご案内

大手企業が続々と導入！「カオナビ」活用事例集

〈主な内容〉
・個人のスキルや適性を可視化、分析ができる「カオナビ」
・優秀人材の育成や発掘がしやすい
・社員の個性に適した配置ができる
・【カオナビ導入事例】
◆日清食品ホールディングス
◆松屋フーズ
◆デンソー
◆サトーホールディングス
◆ＫＡＩグループ

ダウンロード