デジタル化の急速な進展で、ビジネスに活用可能なデータは質と量、両方の側面で飛躍的に拡大した。さらにコロナショックの影響による企業や消費者のデジタルシフトの加速は、デジタル空間に蓄積されるデータをますます多様化・重層化させている。こうした膨大なデータを組織横断的につなぎ合わせることで活用し、アナリティクスを通じて得られたインサイト（洞察、深い理解）を経営判断に生かせるかどうかが、これからの企業の競争力の源泉となる。属人的な「勘と経験と度胸（KKD）」に頼る経営から、積み重なった事実から導き出される「インサイト」によって俊敏な意思決定を実現できる経営への変革が迫られているのだ。

神津 友武 Tomotake Kozu
有限責任監査法人トーマツ パートナー
Deloitte Analytics
デロイト トーマツ グループのデータ分析基礎技術開発を行う研究開発部門をリードする。金融、エネルギー、製造、小売、医薬、公共等の領域で、アナリティクスを活用した監査およびコンサルティングサービスに従事。

俊敏かつ適切な経営の意思決定に不可欠なデータ活用

　不確実性が増大し、市場環境の変化も激しい両極化の時代において、ビジネスに役立つインサイトを得るためには、社内外から多様なデータを収集し、統合して、リアルタイムな分析を通じて経営に反映させていく仕組み作りが欠かせない。そして、そのために必要となるデータはもはや人間の手には負えないほど大量かつ複雑化しており、AIなどのテクノロジーと人が協調する必要がある。とはいえ、データが大量にあるだけで自動的にインサイトが得られるわけではない。

　1990年代以降のグローバル化とデジタル化の急速な進展で、ビジネスへのデータ活用の重要性は主に欧米のグローバル企業を中心に強く認識されるようになった。データは業界・業種の壁や国境をやすやすと越え、これまで関わりのなかった異質なもの同士をつなぎ合わせ、新たな価値を生み出す力になる。実際、社会に強い影響を及ぼすイノベーションは、例外なくデータを介して多種多様なプレーヤーがつながり合うエコシステムから生み出されている。データは英語以上の世界共通言語として機能しているのだ。

　インターネットの黎明から30年。今や、あらゆる企業がデータを介して国境を越えた複数のエコシステムにいや応なく組み込まれるようになった。ビジネスへのデータ活用は、「やるかやらないか」を選択するフェーズはとうに過ぎ、未来で生き残るためには「活用していかに勝つか」という戦略的な検討が避けては通れなくなっているのである。