社員の待遇改善に努め、それを見える化している企業は、消費者との関係も強まることが新たな研究からわかった。目下のコロナ禍で、有給病気休暇の方針やその他の雇用保障制度が注目されていることから、特に有意義な研究結果である。
研究者たちはドミニカ共和国に本拠を置く、アルタグラシアというアパレルメーカーを取り上げて、現場実験を行った。この企業は、いわゆる生活賃金（賃金が労働者自身とその家族の生活を保障する水準であるべきだという思想に基づいて算定されている）を支払う雇用主として認定されている。この企業の場合、その額はドミニカ共和国の最低賃金の3.5倍である。
研究者は、アルタグラシアの商品を置いている米国の大学内の書店で、1カ月にわたりさまざまな時間帯に3種類のビデオを流した。
