サマリー：近年、多くの企業が強化しているDEI。これを加速させ、社内のみならず社会への貢献を視野に入れた取り組みにするには、社員を起点としたボトムアップ型のDEI経営がカギになるという。その背景に迫る。

DEI（※1）に関心を持つ企業が増えているが、社内の取り組みに終わっている企業も少なくない。そうした中、広く社会に貢献することを目指してDEIを推進しているのが電通グループだ。背景には「B2B2S（※2）」というグループ独自の経営方針がある。これを実現するための「ボトムアップ型DEI経営」について、DEI担当役員の口羽敦子氏とカルチャー担当役員の吉羽優子氏に話を聞いた。

※1. DEI／多様性（Diversity）、公平性（Equity）、包括性（Inclusion）の意味
※2. B2B2S／Business to Business to Society

グループ一丸となってDEI推進に取り組む

　グローバルに展開する電通グループのうち、電通をはじめとする国内子会社を統括するのが電通ジャパンだ。ネットワーク内企業数は約160社、ネットワーク内従業員数は約2万2000人にも上る。吉羽優子氏はチーフ・ブランディング／カルチャー・オフィサー（CBCO）に、口羽敦子氏はチーフ・ダイバーシティ・オフィサー（CDO）に、ともに2024年1月1日付で就任した。CDOは2020年に設置、CBCOは今回新設されたポジションだ。

「これまでブランディングの担当役員、カルチャーの担当役員がいましたが、ブランディングとカルチャーは表裏一体でもあり、両面から見ていくことになりました」（吉羽氏）

「社会の価値観が多様化する中、DEIは経営の最重要課題です。電通グループで、よりスピーディに取り組みを進めていきたいと考えています」（口羽氏）

　若手の女性がこの2領域の役員に就いたのも電通グループのDEIへのコミットメントの表れといえる。電通ジャパンはかねて多様な個性を持った社員がいることで定評がある。個性を活かした働き方も積極的に進めてきた。そしていま、あらためてDEIの推進を強化する狙いはどこにあるのか。