サマリー：わずか1年で売上高を5倍以上に拡大させた事業開発組織がある。CXプラットフォーム「KARTE」で知られるプレイドが上場翌年に立ち上げたSTUDIO ZEROだ。その急成長の基盤となっている価値観と行動原則を探る。

経済と社会に停滞感が漂い、うつむきがちな日本。そうした中で、「その挑戦を、加速する。」というステートメントを掲げ、大手企業や自治体などとともに産業と社会の変革を力強く推し進めているプロフェッショナル集団がいる。プレイドの事業開発組織「STUDIO ZERO」（スタジオゼロ）である。その高い志、常に顧客や生活者、社会善を起点とする行動原則、そして未知への挑戦に向けられた熱意には、変革を成功へと導くエッセンスが凝縮されている。

社会にインパクトを、そのために事業を起こす

　STUDIO ZEROは、CX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」（カルテ）で知られるプレイドが、株式上場の翌年に立ち上げた事業開発組織である。当時を振り返り、STUDIO ZERO代表の仁科奏氏はこう語る。

「KARTEがCXプラットフォームとして順調に成長していく中で、顧客企業からの相談や当社の支援領域がCXに留まらず、DXやデジタル広告、カスタマーサポートなどにどんどん広がっていきました。『データによって人の価値を最大化する』というプレイドのミッションの実現をさらに推し進めていくために、KARTEの提供を通じて蓄積された知見や信用といったアセットをもっと活かして、社会にとってポジティブなインパクトがある事業を起こすべきだと考えたのです」

　そうして生まれたSTUDIO ZEROでは現在、「新規事業伴走」「既存事業変革」「CX人材・組織育成」「自治体DX」の4つの分野で、大手企業や自治体などさまざまな組織・団体とともに産業と社会の未来を変えるための挑戦を加速させている。事業開始から約3年、STUDIO ZEROの変革共創パートナーは総合商社、金融、不動産、メディア、メーカー、鉄道、通信など幅広い業種の大手企業、行政団体に広がっている。

拡大する

　たとえば、三井物産とはデータを活用した独自商品の開発・販売（D2C事業）やメーカーの商品開発支援などを行う新会社「ドットミー」を立ち上げた。旅行を含む交流創造事業へのビジネスモデル変革を推進しているJTBには、新規事業開発の伴走支援を続けている。育児用品メーカーのピジョンからは社外留学として女性社員を受け入れて、STUDIO ZEROの事業開発プロジェクトに参加してもらうと同時に、キャリア開発のためのコーチングを行った。この事例は同社の統合報告書でも紹介されている。