多くの企業がサーベイやアセスメントを通じて従業員の意欲や業務の遂行ぶり、人材開発プログラムの効果などを測定しようとしている。だがこうした調査は、設計を誤ると重要な情報を取りこぼしやすいうえ、新たな問題を引き起こすケースも少なくない。調査から従業員の本音を引き出し、会社の実態を正しく把握するには、歪みのない答えを引き出す工夫が必要だ。そのための16のガイドラインを示した。