取締役会改革の本質は、株主価値経営の徹底に向けた日本企業のマネジメントの質的転換である。換言すれば、「経済性の軸」を通すことになるが、それは必然的にトップ層だけでなく、会社全体の変革を迫る。本社は株主価値向上に直結する指標を基に事業の選択を行い、事業部門では自立と自律が存続条件となり、従業員にはプロフェッショナルな仕事と能力が求められる。変化の受容は容易ではないから、制度変更の際には、感情面に配慮して慎重に対応しなければならない。