新たな会社法の制定が見込まれ、取締役会の改革についての議論が再燃しようとしている。「べき論」は実態を考慮しながら展開しなくてはならない。現状では社外取締役や執行役員はどこまで機能しているか。経営者は監査委員会、指名委員会、報酬委員会をどのように見ているのか。本稿では一部上場企業等を対象に行われた調査を中心に、日本企業におけるマネジメント体制の実像を分析し、取締役会が本来担うべき役割、その機能を最大限に発揮するための条件を述べる。