VoIPの潜在性

　現在、大手通信事業者はいずれも、VoIPを自社ネットワークに統合しつつある。イギリスを代表する通信事業者であるブリティッシュ・テレコム（BT）は、2009年までにはすべてのインフラをVoIPに変換する予定である。

　まもなくすると、一般加入電話を利用しても、通話自体は通信事業者のVoIPネットワーク上を行き来するようになる。20年もすれば、いやおそらくそれよりもっと前に、グローバルな電話システムはほとんどがインターネット技術に基づいて稼働するようになろう（図1「VoIPと電話回線の設置数の推移」を参照）。そう、VoIPと電話ネットワークの区別はなくなるのだ。

　簡便性と低コストが受けて、一般消費者の間でも、産業界でも急速にVoIPの採用が広がっている。家庭向けIP電話サービスでアメリカ有数のボナージュは、約60万件の顧客を抱えているが、その数は毎週約1万5000件増えている。

　多くの新興企業も、AT&Tやベライゾン・コミュニケーションズ、タイムワーナー・ケーブル、コムキャストのような通信会社やケーブルTV会社も、サービス内容を競い合っている。ただし、この分野をリードしているのはけっしてアメリカではない。

　たとえば日本では、ブロードバンドが廉価でアメリカよりはるかに普及しており、総世帯の1割以上に相当する400万以上の顧客がIP電話サービスに加入している。また、世界中で3500万人以上がPCに無料のVoIPソフト〈スカイプ［注］〉をインストールしている。

　いちばんの注目は家庭用IP電話かもしれないが、VoIPの法人利用も着実に増えている。2004年、バンク・オブ・アメリカは5800の支店や事務所にシスコシステムズ製のVoIP電話機18万台を設置する決定を下した。

　ボーイングは15万人の社員がIP電話を使える契約書に署名し、フォード・モーターは1億ドル投下してIP電話5万台を設置する契約をSBCコミュニケーションズと交わした。中小企業の間でも、IP電話の導入は広がっている。VoIPベンダーの最大手であるシスコは、400万台以上のIP電話機を法人向けに販売した。

　このような黎明期にあっては、ITROIを重視した投資であり、SFA（セールスフォース・オートメーション）システムや人事ソフトを購入したのと似ている。

　VoIPによって、ユーザーも通信会社も、音声とデータで別々であったネットワークを単一の共通インフラに置き換えることで重複をなくせるため、コストが削減できる。

　たとえば、音声のトラフィックを伝送するために、通信事業者にそのための料金を支払う代わりに、データ・ネットワークの予備メモリーを使って音声のほとんどを伝送できる。

　さらにVoIPでは、通信事業者はみずから一括管理する「交換機」、基本的にはメインフレーム・コンピュータの代わりに、標準デバイスを用いることができるが、この価格は早晩PCのように暴落するだろう。

　大企業にとっては、通信費の削減効果はばかにできない。たとえばサン・トラスト・バンクでは、VoIPの採用によって年間500万ドル以上のコスト削減になったという。

　コスト削減は重要だが、かといって競争力に差がつくわけではない。シスコでさえVoIPによるコスト削減はわずか15％としている。したがって、ほとんどの企業にとっては、VoIP採用による当初の影響はほどほどであろう。それは旧来のシステムの置き換えや統合による効率性の向上と、通信事業者からの課金を回避することが中心となろう。

【注】
P2Pファイル交換ソフト〈カザー〉を開発した、スウェーデン人のスカイプニクラス・ゼンストームとデンマーク人のヤヌス・フリイスが設立したスカイプ・テクノロジーズが開発した、P2P技術を応用して各コンピュータ間で独立した通話を実現した音声通話ソフト。