【HBR CASE STUDY】

［コメンテーター］
アラン L. ベックマン（Alan L. Boeckmann）フラワー・コーポレーション 会長兼CEO
ラファエル・ディ・テラ（Rafael Di Tella）ハーバード・ビジネススクール 教授
トーマス W. ダンフィ（Thomas W. Dunfee）ペンシルバニア大学 ウォートン・スクール 教授
ボジダー・ジェリック（Bozidar Djelic）元セルビア・モンテネグロ 財政経済大臣

［ケース・ライター］
フィル・ボドロック（Phil Bodrock）ノースイースタン大学 助教授

＊HBRケース・スタディは、マネジメントにおけるジレンマを提示し、専門家たちによる具体的な解決策を紹介します。ストーリーはフィクションであり、登場する人物や企業の名称は架空のものです。経営者になったつもりで、読み進んでみてください。

ウクライナ国税局からのいわれなき追徴課税

「相手は何人だった。武装していたのか。書類やデジタル・データを没収されなかったか」

　ウクライナのキエフへの電話回線はたいてい雑音混じりだが、今回ばかりは見事にクリアだ。にもかかわらず、パブロ・ジュックは大声を張り上げている自分に、はっとした。その時、彼はカリフォルニア州レッドウッズにある大農場にいた。

　ジュックは、ソフトウエア会社を興した若き起業家である。大きな箱時計が朝6時を告げ、彼が台所に降りてくるなり、電話が鳴り、彼をドキリとさせた。電話の主はコースチャ・フナチュクだ。ジュックの友人であり、ウクライナの首都、キエフにある彼のソフトウエア開発センターの運営を預かっている。彼によると、いま同センターに人が訪ねてきたという。それもあまり歓迎されない相手が──。

　フナチュクは、いましがた伝えた内容を辛抱強く繰り返した。「パブロ、いまオフィスに向かっている途中だから、詳しいことはわからない。僕が飛行機から降りようとしていた15分前、タラス・ボロベッツから電話があって、今日の午後、UTA（ウクライナ国税局）の職員が3、4人やってきたそうなんだ。オフィスに入ってきたのはそのうちの一人だけで、女性だったらしい。男たちは武装していたかもしれないが、タラスはそうは言ってなかった」

「いったい、その女性は何と言ったんだい」。ジュックが遮るように尋ねた。