共進化：シナジーを創造するニュー・コンセプト

　コラボレーション（協働）をかけ声だけでなく、実効あるものにしたければ、これまでの「常識」とは異なる新ルールに従うことをお勧めする。

　・RULE 1
　コラボレーションに関する判断は当該事業部に一任せよ

　・RULE 2
　全体ではなく、事業部ごとにその業績に基づいて報償を与えよ

　・RULE 3
「コラボレーションの数を増やせば自然とシナジー（相乗効果）が生まれる」と思うことなかれ。それは幻想にすぎない

　事業間のシナジーをいかに生み出すか──。いまやこれは、企業戦略の最重要課題と言っても過言ではない。そう、「きっとシナジーが得られるだろう」という、何ら保証のないこの仮説を信じてきたからこそ、多くの企業が事業の多角化を進めてきたとも言えるだろう。

　ところが、現実は厳しい。次の事例が示すように、シナジーほど実現が難しいものはない。

　・ロイヤル・ダッチ・シェル
　ヨーロッパ全体を視野にクレジットカード事業を立ち上げようとしたが、暗礁に乗り上げた

　・ユナイテッド航空
　ホテル、エアラインなど相互に関連性の高い事業からシナジーを生み出そうと、アレギスというプロジェクトを開始したが、結局は頓挫した

　・アマゾン・ドットコム
　プラネットオールを買収して、既存顧客の親戚や友人を新規顧客としてイモヅル式に取り込もうと狙っているが、いまのところ目立った成果が上がっていないらしい

　要するに、「1＋1」から3を生み出すのは、至難の業だということだ。ただし、ごく一部にせよ、シナジーを創造し、その恩恵に浴している企業がないわけではない。