ドットコム化に関するグローバル調査

　本稿のベースは、1999年11月から2000年7月にかけて実施されたドットコム企業に関するグローバルな調査の結果である。

　調査チームはアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、アジアの企業に訪問してインタビューし、イスラエルとラテン・アメリカ諸国の企業には電話で話を聞いた。加えて、全世界に散らばる数百の企業にアンケートを依頼した。

　調査に当たっては、いくつかの仮説を設け、それを次の三通りの方法によって検証した。

1. ハーバード・ビジネススクールの調査チームによる300回以上のインタビューを実施した。

　北アメリカ、ヨーロッパ、アジアの80近くの企業や組織を対象に、択一形式の質問をしてeビジネスにふさわしい組織文化とは何かを探ると共に、自由回答形式で質問し、ベスト・プラクティスや事例を収集した。

　対象としたのは、あらゆるタイプの既存企業と新興企業、さらには少数のプロフェッショナル組織（法律事務所やコンサルティング・ファーム）、教育機関、業界団体などである。

2. 三大陸の20以上の企業には、詳細なケーススタディを作成するために数次のインタビューを実施した。

3. アンケート調査は『ワールドリンク』誌（世界経済フォーラム発行）と『インク』誌の協力を得て、ペーパー媒体とオンラインによって、規模もタイプも実にまちまちの785の組織から回答を得た。

　北アメリカとヨーロッパの組織が多かったが、ラテン・アメリカとアフリカからも回答が寄せられた。

　ドットコム企業への進化を目指す企業の明暗を分けるものはいったい何なのか。

　この答えを見つけ出すために筆者たちは、アンケートやインタビューの結果に基づき、既存の非インターネット企業を「先行グループ」と「後続グループ」の2グループに分けた。

　先行グループは、主要な業務プロセスを競合他社よりも早期にかつスピーディにインターネットに対応させ、明確な目標に向けて「確実に前進している」と充実感を表明している。このグループに含まれるのは、業界で最もインターネット対応が進んでいる「先頭集団」とそのすぐ後につける「2番手集団」である。

　後続グループは動きが鈍く、インターネットを限られた分野でしか利用していない。競合他社に後れを取っており、自社のもたつきにいらだちを覚えている。調査チームは、これら2グループがどのようにインターネットを事業に活用しているかを研究した。