日本の系列概要

　日本の系列は大別すると、銀行系列とサプライ系列の2つの型がある。銀行系列は1つの銀行を中心として、20社～45社の大企業がその周囲を取り巻く巨大な産業複合体である。系列は企業間のリスク分担や、戦略的産業への投資配分のメカニズムなどの点でも役立っている。サプライ系列は大手メーカーの下に、各種のサプライヤーチェーンが統合化されている企業グループである。

　日本には大手銀行を中心とする銀行系列として、住友、三菱、三井、第一勧業銀行、芙蓉（富士銀行）及び三和の6グループがある。最初の3グループ（住友、三菱、三井）は、戦前の財閥の直系である。これらの財閥は、第二次大戦後に占領軍によって、軍部の片棒を担いだという理由で解体された。加えて、一国の経済活動の25％近くが、少数グループに集中していては、民主資本主義の達成は不可能だというのがもう1つの理由だった。しかし、1950年代半ばに旧財閥系の会社は、銀行を中心に再び集合化に向かった。

　一方、政府は主として2つの理由で、メーカーグループ（サプライヤーグループ）の再構築を積極的に推進した。第1の理由は、株式の持ち合いや緊密なバイヤーとサプライヤーの関係は、外国の輸入や投資を閉め出すのに役立つというのだった。当然の方向として、当時日本は正式な市場開放を迫られていた。第2の理由は、日本経済の長期安定に欠かせない産業分野に、乏しい資源を集中することだった。要するに、強力な銀行をバックに持ち、リスクが分散されているグループは、戦略的産業に育成できると考えたのだ。

　政府の産業振興策は先見の明があった。今日では系列は日本の産業界を担う一流企業からなっている。6つのサプライグループの中枢企業は182社、数の上ではその割合は、東京証券取引所上場企業の10％にすぎないが、日本の最大企業100社の半数以上が、これらのグループに所属している。つまり、大手都市銀行、信託銀行、保険会社、及びコンピュータ、電気通信、半導体などの分野のメーカーはすべて、いずれかのグループに所属している。1980年代後半には、6つの系列が日本の産業界全体に占める割合は、純益約18％、売上高17％弱、資本金総額14％強、従業員数5％弱に上る。

　銀行とグループ企業とは、密接な関係にあって、銀行がグループ企業の約5％～10％の株式を所有するケースがしばしばある。多くの日本企業の資金力が豊かになっている今日では、主取引銀行の金融機能は、以前ほど重要ではなくなっているものの、多くのリスクを伴う新事業に、資金調達を行ったり、経営難に陥った系列会社を救済するなど、重要な役割を果たしている。

　系列の特色の1つは、取締役の兼任やグループ内の主要企業のトップからなる社長会の存在である。このほか、グループのメンバーは一般に、少数株式（通常2％～5％）を持ち合い、第三者に売却しないという合意がある。全部を合わせると、この種の株式は、メンバー会社の発行株式の約15％～30％に上る。他の大手企業との"安定株主"契約を合わせると、系列会社の株式の約60％～80％は、市場で売買されることはない。従って経営者は乗っ取りを心配せずに、長期の課題に集中できる。

　大阪大学の中谷巌経済学教授の調査によると、系列企業の利益は、非系列企業に比べて少ないが、全般的に成長率、利益率ともに安定している。従って、半導体やバイオテクノロジーなどの先端技術分野への投資を積極的に推進でき、外国の製品や投資を閉め出すのに役立っている。系列企業は相互に取引を行ったり、研究開発プロジェクトを共同で進めることが多い。

　さらに、同一グループのメンバー間には、強力なバイヤー・サプライヤー関係が見られる。1987年に三井グループ間の取引高は、グループ全体の取引高の17.2％、住友グループは14.3％、6系列の平均は12.7％であった。1960年代後半には、大手企業グループ内の会社が使用していたコンピュータの約半数は、系列内のコンピュータ会社製であった。当時、日本製のコンピュータは、外国製に比して著しく劣っていた。

　この種の支援によって、グループ内のコンピュータ会社は、規模の経済性を達成し、テクノロジーの向上を図ることができた。今日でもこの慣行は続いている。例えば、住友系企業が使用しているコンピュータの大部分は、日本電気製である。

　一方、系列は日本の産業界の多くの分野から、外国企業を閉め出そうとする傾向がある。例えば、外国企業が日本市場に参入する手段として、日本の会社を買収しようと試みると、扉を閉ざしてしまう。しかし日本国内では、次のような理由で市場競争の激化を招く。化学、エレクトロニクス、建設、貿易、鉱業その他の主要業種について、1業種につき1社を系列内に持つといういわゆる"ワンセット主義"を貫こうとする傾向が強い。このような方法で、大部分の主要業種、特に政府が戦略的産業と見なす業種には、各系列の強力な支援の下に、5社か6社のライバル企業が、お互いに競争し合うこととなる。

　一方、日本あるいは外国企業が導入した新製品が成功すると、他の系列所属の4社か5社が、その市場に参入する。このような過当競争によって、民間分野の資本投資がやがて過剰となる。そこで、政府が介入して、カルテルなどの形で投資、生産、価格などを管理するような事態に発展することがしばしばある。

　サプライ系列は一般的に、主要企業グループから分かれたもので、大手メーカーをトップに、いくつかの層からなる下請け会社で構成される。サプライ系列の取締役は、他の系列会社と兼務していることが多い。大手メーカーは通常、下請け会社の株式の一部を所有し、財務、テクノロジーに関する支援を行う。例えば、下請け会社への最先端装置の移転や、次世代製品の生産に必要な研究を行うなどが含まれる。

　銀行系列のメンバーは一般に同等の立場だが、サプライ系列では、ヒエラルキー的力の関係が見られる。サプライ系列をリードするメーカーは、コスト削減やJIT（ジャスト・イン・タイム）生産用コンポーネントの納入などについて、サプライヤーに圧力をかけて利を得る慣行が広まっている。

　サプライ系列は多種の部品から構成される自動車、エレクトロニクス、機械などの分野で最も広く浸透している。サプライ系列の取引高を正確に算出するのは難しいが、少なくとも銀行系列と同水準の15％前後と推定される。つまり、外部を含めた系列全体の取引高の少なくとも30％（一部の推算では50％）が、系列企業で占められているということになる。外国企業の"侵入"（経営参加）について系列は、"経営陣の分裂を招く"と考える。最近ブーン・ピケンスが小糸製作所（トヨタのサプライ系列）をコントロールしようとした際に、小糸側が強く抵抗したケースがその1例である。

　日本の系列は次のような理由で、"非能率化の処方箋である"という見方もある。需要ルートが確保されているサプライヤーは、高くて粗悪な製品を供給することが十分考えられる。また、資金難に陥れば銀行が救済してくれるという安心感から、競争力を失いがちになる。

　しかし実際には、製品の質や価格が競争力を失えば、長年取引してきたサプライヤーでも手を切るであろう。銀行側としても経営不振が長期化するような系列企業には、資金援助を行わない。それに代わって、業務の縮小ともっと有望な分野への多角化について支援をする方針を選ぶ。一方、コンピュータ、人工衛星、航空宇宙、バイオテクノロジーなどの戦略的分野については、たとえ経営難であっても積極的に支援する、というのが系列の方針である。その点で系列は、これまで苦しい経験をしたことはない。

Marie Anchordoguy

著者紹介：
Marie Anchordoguyはワシントン大学国際研究学部の日本研究学科助教授。氏は"Computers Inc.: Japan's Challenge to IBM"（Harvard Business Press, 1989年）の著者。