1965年、HBRは読者を対象に企業内の女性に対する態度を調査した。すなわち、彼女らの管理者としての特徴や経営幹部への適性についてどう思うかという質問である。その回答は、よく了解できるものではあったが、失望させられるものでもあった。1965年の時点では、例えば女性が権限のある職位につくことを期待したり望んだりするのは、まれなことだと考える人が、男性の54％、女性の50％にも達していたのである。

　ところが、本稿の著者は、その20年後の現在時点で、同一の調査票を異なった経営管理者のサンプル集団に送付して得た結果を報告している。もちろん、その間には、公民権法第7章、女性権利拡張運動、あるいは企業で働く女性の増大などが、女性に対する見方を大きく変えてしまった。

　現在では、女性は幹部になりたくないとする回答は、調査回答者の男性9％、女性4％にすぎない。そして、一般に、男性のほうが女性を同僚として受け入れようとする気持ちがはるかに強い。そして彼女たちを有能さにおいても同等とみなす傾向が強い。

　しかしながら、女性の前進にとっては吉兆とはいえない態度もみられる。回答者の半数以上は、女性が全面的に企業に受け入れられることはないだろうと考えているのだ。著者は、このような点その他について明らかになったことを述べ、管理的職位につく女性についての見通しを若干の考察とともに結論づけている。

　1980年代は、かつてないほどに女性に対する門戸が開かれた。今では、連邦最高裁の席を1人の女性が占めているし、大政党の1つが女性の副大統領候補を指名するほどまでになった。1984年には、管理的・行政的職位の33％を女性が占めている（1）。20年まえには、経営管理職位のわずか14％を占めていたにすぎない（2）。しかし、女性の進出とあいまって、女性経営管理者に対する態度は変わったのだろうか。

　この点を確かめるために、われわれは1900名の男女経営管理者に対して1965年に行なわれた重要な調査（この調査は、これまで発表されたもののなかでは、女性経営管理者に対するもっとも綿密な態度調査である）と同じものを送付した（今回調査の詳細はカコミを参照のこと）。1965年調査の著者は、態度はあまり積極的でないことを見出した。今回の追跡調査に対する回答から、次のことがいえる。

男性の場合、特に20年前に比べて女性が権限ある職位を望んでいる、とみる度合が強くなっている。

今日ではより多くの人が、男女雇用機会均等法によって、企業における女性進出が促進されうると信じている。

女性は他の女性の下では気持ちよく働けない、と考える経営管理者の割合が、この20年のあいだに増加している。それに対して男性は女性の下では気持ちよく働けないと考える人の数は、それより少ない。

全体として、男性の態度のほうが女性のそれよりも大きく変化している。