エレクトロニクス時代の他の驚異と同じように、テレビ会議は吹聴しすぎられてきたし、十分利用されてもいない。

　様々な利用法が考えられるが、マネジャーがテレビ会議について知っていること、あるいは知っていると思いこんでいることは、概して勘違いに基づいている。買い手になりそうな人は、テレビ会議の売り手にのみ頼るよりは、まず自分たちのコミュニケーション・ニーズはどういうものかを決め、それに最も適したシステムを選ぶべきである。

　著者たちは、新しいテレビ会議の取捨選択について説明し、それを特定的企業に適応させるためのガイドラインを示している。

□　1968年以来、バンク・オブ・アメリカのサンフランシスコとロサンゼルスのエグゼクティブたちは、通勤航空便のプレッシャーを受けずに定期的に会合をもっている。創業者たちの油絵が飾られた立派な会議室を使って、スイッチをひとつパチンとつけるだけで、お互いが直ちに高級なオーディオ会議システムで結ばれ、意見を交わすことが可能になる。

□　1975年以来、IBMはスチール・ビデオ会議のための独自の社内システムをもっている。このシステムは、オーディオ会議にプラスしてテレビモニターに、スナップ写真のような画像を示すものである。会議参加者のほとんどは技術専門的バックグラウンドをもっており、チャート、調査グラフ、図表などを利用するディスカッションに、このシステムが有効なことを認めている。

□　1978年以来、プロクター＆ギャンブル社の従業員は、"コンファー"を利用してきた。これは同社独自のコンピュータベースの会議システムである。従業員たちは、自分たちのコメントをコンピュータの端末装置に打ちこみ、新しいメッセージのために定期的にチェックを行なうという直接的な利用と、秘書や会社の郵便システムを通じての間接的な利用により、このシステムを利用することができる。

　こうした、テキスト（文字情報）に基づいたテレビ会議は何週間も何ヵ月間にもわたって行なわれ、社内のほとんどの部門のマネジャーを参画させている。

□　1981年以来、エイトナ・ライフ・アンド・カジュアルティ社は、フルモーション（動画）ビデオ・テレビ会議を利用しており、コネティカット州の中心部ハートフォードにあるオフィスと郊外のウインザーにあるオフィスを結んでいる。フルカラーシステムの使用にあたっては実質上訓練は不要である。

　両地区のオフィスのデータ処理のスタッフは、このシステムをコンスタントに利用している。エイトナ社は、現在、ハートフォード地区以外の国内他地域にも、このシステムの発展能力の拡大をはかろうとしている。

□　1981年以来、ヒューレット・パッカード社は、シニア・エグゼクティブたちが全国のセールスマンに新製品を紹介するのにライブ・ビデオ（録画でないビデオ）プレゼンテーションを行なっている。各営業所に集まった参加者は、製品開発担当者から製品情報を知らされ、オーディオによる電話で質問する。