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なぜ変革は手遅れになる前に行わなければならない
『フォーチュン』誌の発表するグローバル1000社に名前を連ねる企業においても、稚拙に統治された独裁国家と同じように、「手遅れではないか」と思うような時期に不意に変革が行われる。不思議ではないか。「体制変化」がないとなぜ戦略を変えられないのか。なぜ業績が悪化して時価総額が激減した後でないと、真剣に変革を考えないのか。起死回生を狙っても、時宜にかなった変革と同じような効果は得にくい。変革の方法を改めなくてはいけない。
身体に備わる自律神経系を比喩に用いると分かりやすいだろう。私たちがジャンプしたり、ランニング・マシンで走ったり、重い物を持ったりすると、心臓は自然と血流を促進する。大勢の前でスピーチに立つと、副腎がおのずとアドレナリンの分泌を増やす。素敵な人を見かけると、条件反射的に瞳孔が拡がる（本当のところこれは止めようがない）。組織変革には、以上の「自然と」「おのずと」「条件反射的に」といった表現は用いないが、本来はこうあるべきである。こうした痛みの少ない変革こそが理想である。
恐ろしく変化の激しい状況では、一時点での競争優位だけではなく、時とともにどう優位性が進化していくかも重要である。何年か前、活気溢れる新興企業のCEOが「（自社は） ロケット並みの勢いで成長しています」と自慢気に語ったので、私は「知っていますか？ ロケットは放物線を描くようにして飛ぶのですよ。それに、ロケットが発射した衛星は、やがて粉々になって地球に戻ってきますよね」と応じた。
では、会社を軌道に乗せておくにはどうすればよいのだろうか。本書『経営は何をすべきか』の以後の数章ではこの問いを掘り下げていく。これから述べるように、会社に本物の適応力を身に着けさせるのは並大抵の努力ではなく、目標、行動、マネジメントの仕組みを改めるよう求められる。しかし、痛みの小さな大変革を成し遂げる企業こそが、これから先、ひときわ大きな繁栄を手にするだろう。
適応力の増進に努めると多くのものが得られる。第一に、逆境に強い企業は、時価総額の半減につながるような収益面の大打撃を避けられるはずである。経営者の口からはよく、「投資家はちょっとした収益減に大袈裟に反応する」という不満が漏れるが、果たしてこの言い分は正しいのだろうか。
投資家は近年、パラダイム転換に気づかない、新たなライバルを見くびる、イノベーションをやめるなどの原因により多くの企業が自滅していく様子を見てきた。投資家は、落胆するような収益データを目にすると「これは簡単に修復できる業務オペレーション上の支障だろうか、それとも、ビジネスモデルの長期的な収益性が衰えている兆しなのだろうか」と自問を迫られる。経営陣は判で押したように「一時的な減少です」と主張するが、投資家はこれまでの経験から眉に唾をつけている。最も手っ取り早いのは株を投げ売りして、問題が解決されたらその後で買い戻すことである。
投資家は予測しやすいものを好み、収益の変動が小さい企業に投資する傾向が非常に強い。短期的な収益のブレには会計上の工夫で対処できるが、長期に渡ってきれいな右肩上がりの収益を実現するには適応力を高めるしかない。適応力の高い企業は、破滅の足音を聞かなくても戦略を再考する。時代の変化に呑み込まれる前に自己革新を遂げるのだ。その結果、財務は稀にしか悪化せず株価は高めに推移する。これだけでも適応力を重視する理由として十分だろうが、他にも理由はある。
適応力の高い企業は新たな事業機会を掴みやすい。中核事業を絶えず見直して新たな成長への地ならしをしているのだ。ベストバイにもっと適応力があったなら、映画のネット配信に事業機会を見出して、ネットフリックスの機先を制していたかもしれない。コカ・コーラも、ゲータレードの先手を打ってスポーツ飲料事業に参入していたかもしれない。GMがトヨタ自動車を出し抜いて、世界で最も売れ行きのよいハイブリット車を開発していたかもしれない。適応力に優れた企業は、たゆまず自己革新を重ね、常に新しい市場を開拓している。
新たな分野の探索を休みなく行う企業は、人材を惹きつけつなぎ止めるうえでも、競争優位を手に入れる可能性が高い。かつての成功企業が暗礁に乗り上げ、船のように傾きはじめたら、逸材たちは船にとどまって水を掻き出そうとはせず、脱出するだろう。活力を漲らせた企業の従業員は仕事に熱中し、毎日、意気揚々と出勤するから、優れた成果が上がるのである。
最後に、適応力の高い企業は新しい顧客ニーズに積極的に対応する。顧客経験をよい方向に変えようと率先して動くのだ。すると、顧客の忠誠心が高まり利益率が向上する。
変化や逆境に強く効率のよい組織を築くことは、いまの時代における最も根本的な事業課題である。いま適応力はきわめて重要である。
創刊50周年記念フォーラム「経営の未来」のお知らせ
生き残るために取り組むべき5つの課題
『経営は何をすべきか』
［著者］ゲイリー・ハメル
［翻訳］有賀 裕子
［内容紹介］ウォール・ストリート・ジャーナル誌が選ぶ世界ナンバー１経営思想家であり、『コア・コンピタンス経営』『経営の未来』で有名なゲイリー・ハメル氏。同氏がグローバル社会において求められるマネジメントとは何か。混沌とした状況で、いま、そして今後、何を指針としていくべきか。経営の大家が送る渾身の提言。
