36カ国のミレニアル世代（1980年代～2000年代初頭生まれ）の1万455人を対象に行ったアンケート調査で、企業が本当に社会に貢献しているか否かについて疑念を持つ人が増加していることが明らかになった。2018年の調査では「企業が倫理的に行動している」と考えていた人が、全体の半数以下だったのである。
この調査を行った研究グループは、従来の社会秩序を打ち破る破壊的技術の成長と政治の混乱が、このような不信感を招いた原因ではないかと指摘する。
ただし、よい兆候も見られる。ミレニアル世代の中でも最年長の人々が経験を積んで、事業のあり方に影響を及ぼせるマネジャー職に就き始めていることである。
