企業3500社を対象とするアンケート調査の結果、景気後退に備えて全社的な対策を講じていた企業は、講じていなかった企業に比べ、実際に景気後退があった期間中とその後のEBIT（利払前税引前利益［注］）が、大きく増加していたことが明らかになった。

　営業面での景気後退対策としては、取引額の低すぎる顧客や不払いリスクが異常に高い顧客などの「マージナルアカウント」の整理、小口取引先用の低コストチャネルの強化、取引先管理の自動化、事務管理業務の合理化、データを活用した料金設定などが実施されていた。

【注】「Ｗ字型不況」とはＧＤＰが1四半期以上の期間にわたって成長を続けてからマイナス成長に陥るタイプの不況をいう。EBITにはインフレ調整が適用されていない。
出所：Bain analysis of S&P Capital IQ data.

【注】Earnings Before Interest and Taxes。当期純利益に支払利息分を加え、受取利息分を引き、税金を加えた額。