アメリカの学校教育の質の低下が著しい。OECDの2009年国際学力調査で、アメリカは加盟国中、数学25位、読解力17位、理科22位という結果に終わり、トップの中国とは大きく水を開けられた。国内調査でも習熟度の低さや人種間格差などの問題が目立ち、産業界で求められる大卒者の供給も不足傾向にある。長期的な国の競争力は学力テストの得点と相関性があるとする研究も発表され、まさに憂慮すべき事態である。
教育の質の向上においてカギとなるのがITの活用である。習熟度に応じた教育ソフトの活用や、対面とオンラインでの指導を融合させることで、生徒の習熟状況に沿った個別指導が低コストで実現できる。実際に、自習用ソフトウエアをうまく取り入れて低所得世帯の子どもの学力を向上させた地域や、完全個別指導プログラムで成果を上げている事例もある。
このような取り組みをさらに強化していくことが、学力向上や国の競争力につながる。
