かつては日本企業も
フォーチュン・グローバル500に
多数ランクインしていた
中国が上り調子であることに疑いの余地はない。2018年のフォーチュン・グローバル500企業のうち、中国に本社を構えるのは111社で、米国の126社にあと一歩のところまで迫った。1995年に同リストにランクインした中国企業はわずか3社だったが、2018年版ではトップ10に3社が入る。フォーチュン・グローバル500にランクインする企業の数で、中国がまもなく米国を抜き世界一になると予想する者がいるのも、不思議ではない。
そうなる可能性は十分にあるが、中国の栄光は、はかなく消える可能性もある。筆者らがこのように懐疑的なのは、日本の例を見ているからだ。1995年、フォーチュン・グローバル500にランクインしていた日本企業の数は世界第2位で、トップの米国との差はわずか4社だった。日本は国内経済の急成長によってこの地位に上り詰めたが、その成長ペースは1973年から1995年の間に1171%、増大係数12という驚異的なものだった(図表1「中国は日本と同じ道をたどるのか」を参照)。
中国のストーリーはこれとそっくりである。1995年以降の中国の国内経済は、同年のわずか7350億ドルから現在の12兆2000億ドルへと、増大係数16.6で成長しており、中国の国内総生産(GDP)の成長率とフォーチュン・グローバル500にランクインする中国企業の数には、99%の相関関係がある。