2013年、ヤフーCEOのマリッサ・メイヤーが、業務のスピードと品質に懸念があるという理由で、同社のテレワークプログラムを廃止したのは有名な話である。ところが最近になって、そうしたプログラムを拡大する会社が増加している。モチベーションを高め、気分転換となることを期待しているのだ。
テレワークの効果は測定が難しい。そのため、どちらのアプローチがより優れているかを明らかにするのは困難だったが、新しい研究結果が手掛かりとなりそうだ。
調査は、米国特許商標庁の勤務状況を利用したものだ。2012年から多数の職員に対し、ほぼ無作為に、順次「在宅で働けるプログラム」（Work From Home：WFH）から「働く場所が自由に選べるプログラム」（Work From Anywhere：WFA）への移行が進められた。WFHでは職員が少なくとも週1日は出勤するのに対し、WFAでは年間5回本部に出向けばよいことになった。
