女性が男性と同等の報酬を得るように企業が対策を講じる場合、その取り組みの大部分は、給与やボーナスに集中する。ある研究者グループは、株式やストックオプションの付与による株式報酬はどうかという疑問を持った。株式報酬は増えてきており、年俸額をはるかに上回ることが多いため、これは重要な問題である。
研究者たちは、二十数人の人事担当者に株式報酬の慣行についてインタビューすることから始めた。大半の人事担当者は、自社の基本給が公正かどうかを調査しており（一部の企業は業績ベースの報酬も調査していた）、いかなる格差もなくすよう努力していると報告した。しかし、株式報酬については、同様の手段を講じている企業はほとんどなかった。
またこのインタビューでは、ほとんどの場合、マネジャーが株式報酬の付与に裁量権を持っており、その基準は、他形態の報酬に適用される基準よりも主観的であることが明らかとなった。これまでの研究により、そのような主観性には、しばしばジェンダーバイアスがかかることがわかっている。
