2022年8月号

組織のダイバーシティをデータ主導で推進する法

進捗を測らなければ、目標は達成できない

ジョーン C. ウィリアムズ

ジョーン C. ウィリアムズ

カリフォルニア大学 ヘイスティングス法科大学院 特別教授

同校ヘイスティングス財団理事長、同校ワークライフ法律センターの創設所長を兼任する。著書にBias Interrupted: Creating Inclusion for Real and for Good, Harvard Business Review Press, 2021.(未訳)がある。

ジェイミー・ドルカス

ジェイミー・ドルカス

カリフォルニア大学 ヘイスティングス法科大学院 ワークライフ法律センター シニアバイスプレジデント

カリフォルニア大学ヘイスティングス法科大学院のワークライフ法律センターで戦略・リサーチを担当するシニアバイスプレジデント。バイアスの排除、ダイバーシティ・アンド・インクルージョンの改善、女性の職場進出に関する取り組みを先導する。同校の非常勤教授も務める。

企業が事業目標の達成を目指す場合、適切な指標を定め、データを用いて現状を追跡し、進捗状況を管理することが通常だ。だが、ダイバーシティ関連の取り組みに目を向けると、この手法を採用していない企業があまりに多い。組織のダイバーシティを真剣に推進したいのならば、その重要性を声高に訴えるだけでなく、データ主導のアプローチを実践することが不可欠だ。ただし、人種やジェンダーなどダイバーシティに関するデータを収集・活用する場合、法的リスクを伴う可能性も無視できない。本稿では、このようなリスクを最小化しながら、自社に客観的な指標を導入し、目標達成に向けて着実に前進する方法を示す。
PDF論文:11ページ[約1,539KB]
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