メンターシッププログラムで
本当に成果が上がるのか
フォーチュン500の70％以上が、パフォーマンス向上やリテンションの改善などを目的に、何らかの形で従業員へのメンタリングを実施している。しかし、それらがどれほど企業や従業員のためになっているかという確かな根拠は、これまでほとんどなかった。
新たな研究で、メンターシッププログラムは、たしかに従業員にも企業にも価値ある利益をもたらすことがわかったが、それはプログラムが義務である場合に限られるという。メンタリングが任意の場合、最も必要とする人がその機会を辞退する傾向があるからだ。
実験では、米国のインバウンドコールセンターの新人営業担当者603人を対象に、2つの側面から調査を行った。最初の実験では、無作為に選ばれた担当者110人が、メンターとの体系的なディスカッションから成る4週間のメンターシッププログラムに参加することが義務付けられた。標準化した質問に回答し、フィードバックをもらうというものである。
