知識労働はトヨタ生産方式の原則には向かないというのがビジネス界の通説である。自動車の組み立てとは異なり、反復的な作業ではなく、また、作業内容が曖昧で明確に定義できないからだという。しかし実は、IT、金融、エンジニアリング、司法サービス業務などの知識労働も、トヨタ生産方式の原則から恩恵を受けられる。暗黙知と考えられている知識のうちの多くは、暗黙である必要がなく、明文化できるからだ。また、どの知識労働にも、判断を必要としない反復的な作業が含まれ、継続的に無駄を探り当てて削減すれば、作業を合理化できる。さらに、知識が本当に暗黙知である場合でも、作業者同士の対話の指針となる体制と規則をつくれば、より効果的な協調が生まれる。
本稿では、インドのバンガロールを拠点とする世界最大のIT企業、ウィプロ・テクノロジーズの事例を取り上げ、トヨタ生産方式の原則をいかに知識労働に適用するかについて、具体的なステップを示す。
