現在、ストック・オプションを費用計上する義務はなく、その是非をめぐって侃々諤々の議論が交わされている。ただし、そもそも価値の移転を伴う取引を計上するのは会計の原則である。本稿では、いまだ繰り返される議論に終止符を打つべく、これらの主張に真っ向から反論し、ストック・オプションを費用計上する正当性を検証する。