サマリー：「産業と社会の変革を加速させる」という大きなビジョンを掲げるプロフェッショナル集団のSTUDIO ZEROは、クライアント企業とともに未到の領域に挑み続けている。見据えているのは、日本の未来の共創である。

プレイドの事業開発組織、STUDIO ZERO（スタジオゼロ）が急成長している。大手企業や自治体を中心に顧客基点の伴走型支援をいくつも手がけ、2023年9月期の売上高は前期比5倍以上に急増した。テクノロジーとCX（顧客体験）の先進的な知見を活かしながら、支援先の組織を内側から変革するSTUDIO ZEROの視線は、日本の産業と社会の未来に向けられている。

クライアントとともに挑戦的なテーマをつくる

　CXプラットフォーム「KARTE」（カルテ）を開発・運営し、幅広い業界の顧客戦略やDX（デジタル・トランスフォーメーション）戦略の実行に貢献するプレイドが、2021年に立ち上げたのがSTUDIO ZEROだ。顧客起点の事業創出によって、「産業と社会の変革を加速させる」という大きなビジョンを掲げ、「事業を変える」「事業を創る」「人を育てる」「地域創生」という4つの分野で、大企業やスタートアップ、自治体・公的機関などを伴走支援している。

　直近では、JTBの全社公募型新事業開発プロジェクトの運営、インフラ事業者のEV（電気自動車）関連の新規事業開発、情報通信業の次世代営業・マーケティング人材育成、グローバル製造業のマネジャークラスの人材開発などの支援で実績を上げている。

「私たちが大事にしているのは、『信用から信頼へ』という言葉です」。STUDIO ZERO代表の仁科奏氏は、そう語る。小さなプロジェクトから始めて支援実績を積み重ね、信用の残高が増えていくと、ある時点で信頼に変わる。そこまでいけば、支援先からは「いつも横にいて、新しいことに一緒に取り組んでほしい」と言われるようになる。結果、リピート案件が増え、より挑戦的なプロジェクトの支援を任される。そうした好循環が、STUDIO ZEROの急成長につながっている。