CEOの仕事は、言うまでもなく非常にストレスが多く、緊張を強いられ、それにより健康を損なうおそれがある。その影響を定量化した新たな研究が、驚くべき結果を示している。
研究者らは、多くの州で反企業買収法が制定される以前──一般的には1980年代後半──に就任した、米国の大手公開企業のCEO1605人の出生と死亡のデータを収集した。この法律は、企業を乗っ取りから守り、CEOの仕事のストレスをある程度軽減したと考えられる。
研究ではCEOの年齢、業界、会社の所在地などの要因を調整した。その結果、保護法の下での在任1年ごとに、死亡率が平均で4～5％低下していたことが明らかになった。これはおおよそ、2年寿命が延びたことに相当する。
