CEOから会長への移行を成功に導く5つのステップ
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サマリー：S&P500企業では、退任CEOの４割超が１年以内に会長に就く。この移行は戦略の継続性を高める反面、役割の混乱や権力闘争により組織を機能不全に陥らせるリスクもはらむ。本稿では、退任するCEOが陥りがちな過ちを指摘したうえで、権限の明確化や計画策定など移行を成功に導くための5つのステップと、シニアアドバイザーという代替案について論じる。

CEOから会長に就いた人が行いがちな過ち

　米国の代表的な株価指数「S&P500」を構成する大企業のCEOを退任した人物の40％以上は、退任後1年以内にその会社の取締役会会長の職に就いている──人材コンサルティング会社スペンサー・スチュアートによる2023年の研究はこう指摘している。

　CEOが退任した後に取締役会会長の役職に移行する場合、うまくいけば、戦略の一貫性が確保され、投資家からの信頼が高まり、変革期において組織を安定させることができる。また、継続性を確保し、知識や経験の蓄積を失うことを避けられる。それに、それまでCEOを務めてきた人物が自社と業界について育んできた深い知見も有効に活用できる。

　加えて、退任するCEOにとっては、会長への移行により、長期のビジョンとガバナンス、メンターシップを重んじて行動することが可能になる。それを通じて、その会社の文化と価値観を維持しつつ、会社の未来の構築が後押しされることも期待できる。

　しかし、CEOから会長に移行することは、企業のリーダーにとってとりわけデリケートなキャリア転換の一つだ。慎重に計画を立てて行わなければ、その会社の権力構造が曖昧になり、取締役会の内部に緊張が生まれ、社内で権力闘争が持ち上がり、社員が混乱に陥り、会社の評判に傷がつく。

　筆者らは、投資会社プリツカー・プライベート・キャピタル（PPC）での投資家および企業オーナーとしての活動を通じて、これまでに優に50回以上、この種のキャリア転換を支援してきた。また、そうしたリーダーたちの経験について、官民の多くの組織のCEOや取締役会のメンバーたちにも話してきた。

　筆者らの経験によると、CEOが会長に移行するに当たり、以下のような落とし穴に陥るケースが多い。

役割の混乱

　CEOと会長の役割の間に明確な境界線が引かれておらず、社内の人々がおのずと、すでによく知っている新会長（旧CEO）の指示を仰ごうとする。その結果として、新しいCEOの地位が揺らいでしまう。

　医療機器大手バクスター・インターナショナルのCEOと会長を務めたハリー・クレーマーはこう述べている。「オペレーションに関して会長が下すべき唯一の決定は、『我が社には適切なCEOがいるか』というものです。会長の役割は取締役会を主導し、ガバナンスを徹底すること。それに対し、CEOの役割は戦略とオペレーションを前に進めることです」