不確実性に満ちた時代に、ステークホルダーとの信頼を築く方法
Illustration by Barbara Gibson
サマリー：市場や政策の不確実性が極度に高まる中、企業が内向きの防衛策に終始すれば、ステークホルダーとの信頼を損なうおそれがある。リーダーは自社の存続だけでなく、顧客や従業員、取引先の不安を深く理解し、安心感を生む「確実性のバブル」を築くことで、関係強化と中長期的な業績向上を図るべきだ。本稿では、予測可能性、確実性、安定性の源泉となることで、ステークホルダーからの信頼を勝ち取るための3つの戦略を紹介する。

不確実性の高さを理由に、自己防衛に注力しすぎていないか

　企業にとって、試練の時代が続いている。市場は不確実性に満ち、なかでも経済政策や通商政策に関しては、その傾向が際立っている。世界経済フォーラム（WEF）による2025年版「チーフエコノミスト・アウトルック」は、「不確実性がグローバル経済の状況を特徴づける主要な要素となった」と結論づけており、不確実性が「非常に高い」と評価したチーフエコノミストは82％に達した。世界各地のデータを追跡している経済政策不確実性指数の2025年の数値も、過去30年で最高水準に跳ね上がった。

　これほど高水準の不確実性に直面した企業は、自己防衛モードに入り、コスト削減や現金の温存といった戦略に注力しがちだ。だが、そうした内向きの対応は、顧客、従業員、取引先、株主、地域社会といったステークホルダーからのサポートが最も必要なタイミングで、彼らを遠ざけてしまうおそれがある。困難な時期に信用を失うことなく、信頼を築きたいのであれば、リーダーは自社を取り巻く不確実性だけでなく、ステークホルダーが直面する不確実性についても理解を深め、対策を取る必要がある。

　この点に関して、消費者と従業員が現在抱いている不安の指標として、エデルマン・トラスト・インスティテュートのデータを見てみよう。

・消費者の76％は、関税や貿易戦争による日用品の値上がりを懸念している。

・消費者の70％は、インフレの影響で生活に必要な物資を買えなくなると心配している。

・従業員の75％は、賃上げがインフレ率に追いつかず、自身の経済状況が悪化することを懸念している。

・従業員の58％は、自動化やその他の技術革新によって自分の仕事が奪われるかもしれないと心配している。

　貿易や関税をめぐって世界規模で不確実性が高まり、その対応として企業がサプライチェーンの見直しを進める中、サプライヤーも不安定な状況に置かれている。2025年には、米国のCEOの71％、欧州のCEOの77％が、今後3～5年の間にサプライチェーンを変更する計画があると回答した。いずれも、2024年（米国54％、欧州61％）より高い数値だ。

　不確実性に起因する不安に押されて、ステークホルダーは企業との関係を見直そうとしている。不確実な時代を乗り切る助けとなる関係を強化・拡大する一方、リスクが高すぎると見なした関係や、限られたリソースを消耗する関係、「あれば望ましい」程度の関係は整理しているのである。