高収入、高学歴な人ほど在宅勤務の機会が多いという現実
Synchro Shoot/Stocksy
サマリー：コロナ禍以降、リモートワークを行う人が激増したが、高給層や高学歴、経験豊富な人に機会が偏在し、それに当てはまらないビジネスパーソンは恩恵を受けにくい状態に陥っている。本稿では、米国の求人広告データを分...　もっと見る析し、労働者間にある在宅勤務の格差を明らかにしたうえで、企業のリーダーやマネジャーがこの不平等にどう対応すべきかを考える。　閉じる

数億件の求人情報を分析

　コロナ禍の到来以降、リモートワークが急激に増え、従業員たちもそれを歓迎している。

　この進展について筆者らが何百人ものマネジャーと話をする中で、ある懸念が繰り返し浮かび上がる。それは、リモートワークへのシフトが極めて不平等であることだ。

　ささやかな給与で働く現場のスタッフは、在宅勤務の恩恵を享受することはめったにない。就業日は毎日通勤し、顧客や同僚とやり取りをしたり、機械を操作したり、施設を管理したりする。

　対照的に、給与の高いプロフェッショナルやマネジャーは、週に2～3日は在宅で仕事をする場合が多く、おかげで時間、コスト、いら立ちを抑えることができている。

　この格差が現場スタッフの士気を低下させ、公平感を阻害し、従業員間に新たな不和を生むのではないかと、ビジネスリーダーたちは当然の懸念を抱いている。

　在宅勤務の機会をめぐる格差は、実際にどれほど大きいのか。そして、どの側面で最も大きいのか。筆者らはその答えを見出すために、全米のオンライン求人広告のデータベースに目を向けた。

　この研究によって、リモートワークの機会は高給層に大きく遍在していることが裏づけられた。また、学歴と経験がより豊かな人も、リモートワークの機会は多い。パートタイムの従業員がリモートで働く機会は稀だ。各側面で、格差は2019年よりも現在のほうがはるかに大きい。これを踏まえ、マネジャーがどう対応すべきかについて提案したい。

　分析を実施するに当たり、最初に米国のオンライン求人広告をほとんど網羅したデータを労働市場分析会社のライトキャストから入手した（数千の求人情報サイト、公開求人掲示板、企業ウェブサイトなどから同社が毎日収集したもの）。これらの求人広告から1万件をサンプルとして抽出し、一つひとつを複数の人間が読み、筆者らの要件と指示に従って分類した。