誰もが職場で活躍できるように
企業は4つの自由を追求せよ

　2020年夏、ブラック・ライブズ・マター運動が広がり、新型コロナウイルス感染症のパンデミックで不公平が表面化すると、米国だけでなく、世界中の組織が従業員のDEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）を向上させるべく全力を注ぎ始めた。

　しかし今日では、経済の不確実性が高まり、企業のコスト削減が進み、裁判所の判決と制定法の両面からダイバーシティ関連の取り組みを阻止しようとする不寛容なキャンペーンが展開される中、DEIの推進は失速している。企業が決意を新たにすべきは、いまをおいてほかにない［注1］。

　DEIの推進派と批判派を一つにまとめるため、リーダーは「あらゆる働き手が活躍するための環境づくり」という、より大きな目標に関心を向けなければならない。従業員エンゲージメントに関するデータは、組織のこの課題を浮き彫りにしている。ギャラップによると、仕事に対するエンゲージメントが低い従業員の割合は推定77％に上り、働き手のストレスは歴史的な高水準にある。その結果、世界経済に8兆8000億ドルの損失が生じているという。