AI活用の成果を阻むのは、技術ではなく組織能力である
Illustration by Daniel Liévano
サマリー：多くの企業は、いまだAI活用を通じて十分な成果を得られていない。調査によれば、AIによって実際に価値を生み出した企業はわずか26％に留まるという。AI活用の成功のカギを握るのは、技術そのものではない。真の課題...　もっと見るは、企業がいかに新しい働き方に適応し、再構築し、拡大できるかにある。筆者らはこの能力を「変化へのレジリエンス」と呼ぶ。本稿では、企業がこのレジリエンスを高めるための5つのステップを紹介する。　閉じる

AIを導入する企業が直面する課題

　AIがビジネスのやり方を根本的に変えるという見解には、ほとんど異論がない。だが、ほとんどの企業はまだAIへの取り組みから実質的な効果を得られていない。ボストン コンサルティング グループ（BCG）が20以上の業界の経営幹部1000人を対象に行ったグローバル調査では、AIによって価値を創出し、同業他社よりも平均45％のコスト削減と60％高い収益増を達成した企業はわずか26％にとどまっていた。

　なぜ、このような失望させる結果となったのだろうか。この調査によると、AIの取り組みの導入に当たって企業が直面する種々の問題の中で、人材とプロセスに関する問題が70％を占めている。たしかに企業はデータ品質の低さ、統合の複雑さ、インフラのコストといった技術的障壁にもぶつかるが、この調査結果は、何百もの企業と協力してきた筆者らの集合的経験とも一致している。すなわち、最大の障壁は、新しい仕事のやり方に適応し、再構築し、規模を拡大する企業の能力にある。筆者らはこの能力を「変化へのレジリエンス」と呼ぶ。

なぜ変化へのレジリエンスが不足しているのか

　従来、組織変革は断続的なものだった。システムを最新化し、人材を訓練し、次の混乱の波が訪れるまで安定した環境で活動していた。ところが、いまやAIは大半の企業の適応能力をはるかに超えるペースで進化し、変化は容赦なく続いている。

　ビジネスリーダーは、AI変革を従来のロードマップに定着させたり、従来の手段を使って経営変革の取り組みを推進したりすることが難しいと気づいている。5カ年戦略はもはや通用せず、年間計画のサイクルでも変化に追いつかない。財務、リスク、法務に関する従来の管理方法は、新たなタイプのリスクの発生に対して後手に回るばかりだ。固定的な運営モデルは重荷となる。比較的新しい仕事のやり方、たとえばソフトウェア時代の台頭により広く取り入れられたアジャイル方式でさえ、十分に対応できない。この不安定な環境では、リーダーはたえず変化することを受け入れる必要がある。さもないと、無為のまま時代に取り残されてしまうか、いたずらに目新しいものを追い求めてバーンアウトするだろう。

　変化へのレジリエンスとは、企業が急発展するテクノロジーがもたらす機会を捉え、脅威に先手を打てるよう備える組織能力である。それは、次々に襲う混乱を価値創造の反復可能な学習ループへと転換する、企業全体での反射的な反応である。それには3つの力を使う。

・感知：テクノロジー、競争、社会における小さな兆候を早期に感知する能力

・再構築：人材、データ、資本、決定権を、四半期単位ではなく日単位や週単位で再配置する能力