株式報酬を与えるだけでは、従業員の行動は変わらない
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サマリー:従業員に株式報酬を与えるだけでは、主体的な行動は生まれない。ハーバード・ビジネス・スクール(HBS)の研究によると、日々の業務が企業価値を高め、それが自身の利益にもつながることを明確に伝えることで、従業員の意欲や定着率は大きく向上するという。重要なのは、仕事の価値と報酬の関係を理解させ、成果を全員で分かち合う組織文化を築くことだ。本稿では、従業員持株制度を最大限に活用するための4つの方法を紹介する。

従業員の日常業務が、組織と本人にとってどのような価値を生んでいるか明らかにする

 本稿はハーバード・ビジネス・スクール(HBS)のワーキング・ナレッジが作成したものであり、HBS准教授のイーサン・ルアン、アシュリー V. ウィランズ両氏の見解を取り上げている。

 あなたが、トラックの積み込み作業の監督をしている時、作業員にはスピードを優先してほしいだろうか。それとも、合理的な時間内で荷物を傷つけることなく、トラックの積載容量を最大限に活用してほしいだろうか。

 ハーバード・ビジネス・スクール(HBS)准教授のイーサン・ルアンは、組織が後者のアプローチを奨励する方法を研究している。具体的には、作業員の報酬を一部株式で支払うことにより、彼らの努力が会社の成長(そして収益の増加)につながることを理解してもらう方法だ。ルアンは、前述のトラックの例を用いて、インセンティブの仕組みや伝達方法を少し変えるだけで、従業員の行動を大幅に変えられることを示す。

 ルアンを含む共著の研究報告書「株式によるインセンティブを行動につなげる:社内コミュニケーションと幅広い従業員持株制度」(Making Equity Incentives Actionable: Internal Communication and Broad-Based Employee Ownership)は、製材会社の現場作業員を研究した結果をまとめたものだ。それによると、日常業務が、会社と本人の双方にもたらす価値を明確に説明すると、従業員の定着率が高まる傾向があることがわかったという。

 この研究は、プライベートエクイティ(PE)を中心に、近年、幅広い従業員持株制度が拡大している中で行われた。現場作業員に株式報酬を付与する企業が増えるにしたがい、企業リーダーは現実的な問いに直面している。すなわち、「従業員にオーナーのように行動してもらうにはどうすればよいか」だ。ルアンの研究は、従業員の働きが報われる仕組みをより明確にすることがカギであることを示している。

「『株式を分けてやるから、さあ会社と自分のために稼いでこい』と言うだけでは不十分」だと、ルアンは言う。「給料ギリギリの生活をしていて、現在の状況にストレスを感じている現場労働者にとって、自分の日々の業務がどのように価値を生み出すかわかれば、大きなモチベーションになりうる」

 この研究報告書は、ルアンがHBS准教授のアシュリー V. ウィランズとHBS博士課程に在籍するサム・カラシックと共著したもので、2026年5月に発表された。そこで明らかにされていることは、作業員のモチベーションと生産性とエンゲージメントを高めたいあらゆる企業に学びをもたらしてくれる。

「重要なのは、そのようなチーム環境を築き、その恩恵を全員が分かち合っていると認識できるようにすることだ」とルアンは言う。「熱意の高い従業員は、自分の仕事を大切に思い、もっとうまくやろうとするから、イノベーションや効率をもたらす」

現代の従業員は熱意を失っている

 なぜ企業は、従業員に株式を譲渡することを検討すべきなのか。ルアンは、米国の従業員で仕事に熱意を抱いているのはわずか31%だったという2025年のギャラップの調査を引用する。大多数の従業員は仕事に関心を失っているのだ。

 現場作業員に株式報酬を与えるというアイデアの根底にあるのは、会社の業績が自分に恩恵をもたらすことがわかれば、もっと効率よく仕事をし、もっと仕事に熱意を抱くようになるという期待だ。ルアンによると、2022~2025年、PE投資会社は、非管理職の従業員に17億ドルを分配し、約27万人の作業員が約130億ドル相当の株式を保有していたという。

 一部のファンドマネジャーは、ブルーカラーの労働者の資産構築を助けることが、社会的公平の要請だと感じている。「非上場企業はPE投資会社間で売買される傾向がある。その従業員は職を維持できた場合、立場も変わらないが、経営陣は売買の過程で富を築いている」とルアンは語る。