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近年、資本主義のあり方を見直そうという動きが至るところで見られる。米国ビジネスラウンドテーブルが「企業の目的に関する声明」を発表したり、投資機関が国連責任投資原則（PRI）に署名したりという行動は象徴的だ。しかし、ほとんどの企業が、実際には大した成果を上げていない。行動を伴わない誓約を行ったり、自社の取り組みを喧伝したりすることは、ESG（環境、社会、ガバナンス）経営を真剣に実行する企業の足を引っ張る。また、利害関係者からの信頼を失うことにもなりかねないだろう。


　2018年、クリーンテクノロジーの寵児ニコラ・モーターは、ある動画を公開した。人里離れた場所にある一筋の道路を、同社の新型電気トラックが夕日を背に走っていく様子が、ドラマチックな音楽とともに映し出されている。動画にはこんな字幕が出る。「刮目せよ。1000馬力、排ガスゼロのセミトラック、ニコラ・ワンが走る姿を」

　それは、業界に激変をもたらす可能性を期待させる動画であった。投資家たちの間で熱狂が広がった。2020年夏、ニコラの時価総額は一時フォード・モーターを上回った。利益をまったく生んでいないにもかかわらず、である。