労働力の多様性に潜む、目立たない問題もある。筆者らの調査データによると、有色人種や高学歴で幼い子どもを持つ女性は、週に何度か在宅で働けることを特に重視している。

 在宅勤務を禁止すると、これらの従業員に退職を急がせる恐れがある。そうなれば、優秀な女性やマイノリティのマネジャーの雇用と定着に苦労している多くの組織が抱える、差し迫った問題が悪化することになる。