Juan Moyano/Stocksy

「人を支援する」方針を掲げて、創業者の潜在能力に対して投資を行うベンチャーキャピタリストがますます増えている。ただし、創業者自身が投資家に「自己申告」した内容に基づき意思決定を行っているケースが多く、実際の専門性とアピールした情報の間に乖離があるため、投資家が見極めを誤り、貴重な資金が蒸発するリスクがある。本稿では、米国のベンチャー企業4000社以上の創業者を対象にした分析調査から、投資すべき起業家を見極める方法を紹介し、逆に創業者がみずからを投資対象としてアピールする際の留意点を論じる。


　ウォーレン・バフェットからマーク・アンドリーセンまで、最近のベンチャーキャピタリストの間では、「会社を支援するのではなく人を支援する」という方針を掲げることがますます一般的になっている。

　この方針は十分に理解できる。スタートアップが成功できるかどうかは、創業者の能力に大きく左右されるからだ。しかし当然ながら、ある人間の潜在能力を客観的に評価することは、ビジネスプランやテクノロジーの潜在的な可能性を評価するより、はるかに難しい。