変革の足を引っ張る組織に共通する10の特徴
Jorg Greuel/Getty Images
サマリー：会社で変革を起こそうと試みると、しばしば抵抗に直面することがある。人々は問題解決しようとする代わりに、それを進めないことを正当化する言い分を考えがちだ。本稿では、リーダーが難題に対処し、素早く変化を起...　もっと見るこすための戦略について述べたMove Fast and Fix Things（未訳）の共著者であるフランシス・フライとアン・モリスが、変革に抵抗している会社の10の特徴と、その抵抗への対策を紹介する。　閉じる

変化への抵抗はさまざまな形で表れる

　フェイスブックは、「素早く動き、破壊せよ」を非公式のモットーにしてきた。しかし、リーダーシップ論の専門家であるフランシス・フライとアン・モリスに言わせれば、このモットーには重大な欠陥がある。リーダーがこのモットーに従っていては偉大な企業を築けない、というのである。

　傑出したリーダーは、「素早く動き、修正する」ことを実践している。自社が直面している手ごわい問題を解決しつつ、より強力な組織を築くのだ。フライとモリスの新著Move Fast and Fix Things （未訳）では、リーダーが難しい課題に対処し、素早く変化を起こすための5つの戦略を紹介している。

1. 自社が直面している真の問題を明らかにする
2. ステークホルダーとの信頼を構築（もしくは再構築）する
3. チーム全体が成功できるように、インクルーシブ（包摂的）な環境をつくる
4. 起こしたい変化について、説得力あるストーリーを語る
5. 切迫感を持って、計画を実行に移す

　ここでは、5つの戦略のうち「１. 自社が直面している真の問題を明らかにする」を取り上げ、真に解決すべき問題を社内の全員が明確に理解できていない理由に焦点を当てる。その答えは、人々が問題を解決せずに放置することを正当化するために、効果的な言い分をつくり上げていることにある。

＊　＊　＊

　すべての組織が問題の解決に前向きなわけではない。明らかな業績悪化の危機が差し迫ってこない限り、リーダーはしばしば現状にしがみつき、変わらないことによるリスクを過小評価してしまう。変化に抵抗する姿勢は、さまざまな形で表れる。そのような反応の中には、一見すると意味を読み解くことが難しいものもある。本稿では、あなたが変革を推し進めようとしている時に、組織がその足を引っ張ろうとしていることを示唆する10の特徴を紹介する。これらの現象は、組織内でのあなたの地位に関係なく発生する可能性がある。

（1）問題解決のためのタスクフォースが設けられている

　抵抗を恐れずに突き進む少人数の改革派チームが変革を主導するのは、好ましいことだ。実際、筆者らもしばしば、変革を加速させるためにそのようなチームを設置するよう提案することがある。しかし、タスクフォースはほとんどの場合、そのようなチームが満たすべき条件に合致していない。地位や権威、意思決定権を持っておらず、また、そのような要素を持っている人物の後援も得られていないチームに問題解決が任せられている場合、実質的な成果を生み出せる可能性は乏しい。

（2）時間と労力をつぎ込んだことに感謝される

　寛大な態度を取られている一方で、実際には軽くあしらわれているように感じているとすれば、その感覚はおそらく間違っていない。ちなみに、これはあなたの意見に異論を唱えるような反応のことではなく、あなたの提案がどのようなものであれ、完全に受け入れる反応のことを指す。変革の担い手としてのあなたの役割は、自分のアイデアについて説得力ある主張をすることだ。同僚たちの役割は、無批判にあなたに賛同することではなく、あなたのアイデアに誠実に向き合うことである。

（3）組織に本当に問題が存在するのか、人々が疑っている

　あなたの会社が問題を抱えているという前提そのものに異論を唱える人が出てくることも、想定しておくべきだ。厳しい現実に向き合うことは難しい。組織のインクルージョン（包摂性）が不十分であるなど、組織文化に関わる問題点を示唆するデータを突きつけられた場合に、とりわけそうした傾向が目立つ。しかし、そのような反応を示されても、気落ちしてはならない。問題が現に存在することを示すデータと、その問題が原因で自社が払わされる代償について、人々の心に響くストーリーを語る腕を磨こう。

（4）匿名の批判に対処するよう求められる

　その種のやり取りはたいてい、こんな会話で始まる。「友達として伝えておくけど、こんなことを言っている人がいるんだ」。こうした言葉は、有益な情報を提供してあなたを後押ししようとしているのではなく、あなたを牽制するための戦術である場合が多い。その罠にはまって、噂や憶測に反応しないように気をつけよう。あなたを批判する人たちに対しては、堂々と表に出てきて意見を述べるよう促そう。そうすれば、その人たちの懸念と直接向き合うことができる（その懸念は、時には極めて妥当である場合もある）。コラボレーションは、日の当たる場所でこそ実現するのだ。

（5）「法的問題」の亡霊が持ち出される

　この種の反応への有効な対処法は、自社の法務部門と直接協力することだ。法務部門の人たちはたいてい、法務部門の名前を使ってあなたの足を引っ張ろうとする人たちよりも、はるかに創造性があり、柔軟で、問題解決志向が強い。一般的に想像されているような、リスクをいっさい許容せず、人々のアイデアを潰してばかりいる法律家というのは、実際にはほとんど存在しない。早い段階で法務部門と手を組むようにしよう。