ビジネスパートナーとの関係が破綻しそうな時の対処法
Illustration by Travis Constantine
サマリー：ビジネスパートナーシップは、当初、有望に見えても、50～80％が数年で破綻する。パートナーシップに問題が生じた時、当事者たちは建設的に対処できないことが多い。放置したり、いきなり喧嘩腰になったりといった極...　もっと見る端な対処法は、事態を悪化させるリスクがある。本稿では、ビジネスパートナーシップに問題が生じたら、すぐに踏むべき7つのステップを紹介する。　閉じる

企業間パートナーシップの50～80％は数年で破綻する

　最初は有望に見えたビジネスパートナーシップも、時間が経つにつれて対立が起きたり、敵意さえ生じたりする場合があることを、多くの人は身をもって知っているだろう。実際、パートナーシップの50～80％は数年で破綻する。

　パートナーシップに問題が生じた時、当事者たちは建設的に対処できないことが多い。それは、対立を避けたがる傾向があるせいかもしれないし、放っておけば問題は解決するという期待のせいかもしれないし、いきなり喧嘩腰になっているからかもしれない。こうした極端な対処法には、事態を悪化させるリスクがある。

　そこで、あなたのビジネスパートナーシップに問題が生じたら、次のステップを踏むことをお勧めしたい。

いますぐ始める

　この記事を読んでいるということは、あなたのビジネスパートナーシップも困難に直面しているか、さらに悪い状態にあるのかもしれない。どの段階にある場合も、問題への対処を遅らせてはいけない。解決を先送りにすれば、さらに難しい状態になるだけだ。

　問題に対処すべき最善のタイミングを逃してしまったなら、次善のタイミングはいまである。ミーティングでこの問題を取り上げて、話し合い、理想的な解決策を探ろう。何の対策も講じずに事態を悪化させてはいけない。

第三者の助けを得る

　ビジネスパートナーシップがトラブルに陥った時、相手の主張に腹を立てるのは危険だ。そのような時は、客観的で相互に信頼できるメンターやコンサルタント、コーチ、調停者がいると大いに助けになる。

　利害関係のない第三者が加わると、会話に安全性が生まれて、当事者たちの「非難」が中和されて、中傷や皮肉や怒号、沈黙などの破壊的な振る舞いを減らすことができる。

　第三者がいると、個人に問題が集中するのも避ける助けになる。第三者は、全当事者が信頼を寄せる存在でなくてはならず、いずれかの当事者ではなく、パートナーシップそのものに対して説明責任を負わなければならない。

直接話す

　訴訟の恐れがない限り、直接的なコミュニケーションは決定的に重要になる。メールやテキストメッセージなどのデジタルツールでは、コミュニケーションの厚みが乏しくなりがちだ。感情や深い意味が失われ、誤解や事態の拡大が起きるリスクが高まる。直接的な会話は一番したくないことかもしれないが、より責任を持ってお互いを尊重し、建設的なコミュニケーションを図る助けになる。