AIバブルがマクロ経済に与える影響とリスク
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サマリー:AI設備投資の急増に伴い、バブル崩壊と景気後退への懸念が高まっている。しかし、バブルが崩壊した場合の負担先は、主に銀行システムの外にあり、深刻なリスクが生じる可能性は低い。さらに、バブルは技術普及を促し、社会にプラスの遺産を残す側面もある。本稿では、マクロ経済への3つの波及経路から投資ブームの実像を検証し、経営幹部がこの強力な潮流の中で過度な恐れを排して、現実的に舵を取るための5つの提言を示す。

現在のAI設備投資バブルをどう捉えるべきか

 世界の経営幹部の間で、ある議論が繰り広げられている。「AIへの設備投資はバブルなのか。もしそうなら、いつ崩壊するのか」というものだ。データセンターへの投資総額について、経済・金融メディアが数千億ドルから、最近では数兆ドル規模にまで予測を引き上げる中、コンピューティング能力が供給過剰に陥り、投資収益率が低迷あるいはマイナスとなり、景気後退を招くのではないかという懸念が高まっている。

 しかし重要なのは、正しい問いを立てることである。「AIへの設備投資バブルはいつ崩壊するのか」という問いは適切ではない。そもそもバブルを確実に見極めることはできず、ましてやいつ崩壊するかを知ることもできないからだ。また、この問いの背後にはたいてい、バブルはマクロ経済にとって問題であり、経営幹部や投資家、政策当局はそのリスクを回避できるし、回避すべきだという前提がある。しかし、そうした前提が正しいとは限らない。

 それよりも問うべきなのは、次のことだ。現在のAI設備投資ブームがどのようなもので、それがマクロ経済とどう結びつき、どのようなリスクをもたらすのか。そして、この強力な潮流の中で、経営幹部は現実的かつ慎重にどう舵を取るべきか。

 現在のデータセンター建設に見られるような投資の急増には、たしかにマクロ経済上のリスクが伴うが、ブームの終焉が必ず深刻な不況につながるわけではない。ましてや、経済に長期的かつシステミックな打撃をもたらすケースは、さらに限られる。一般的には悪者扱いされるバブルだが、たとえ崩壊しても後世にプラスの遺産を残すことがある。

AI設備投資ブームの規模

 現在のAI設備投資ブームがどれほどの規模に達しているのか、そして今後どこまで拡大するのかを正確に把握するのは難しい。だが、グーグルなど上場しているハイパースケーラーの設備投資額に、非上場AI企業の推計額を加え、米国外での投資やAIと無関係な投資を差し引くと、2026年の投資額は約6300億ドルと推計できる。これは米国GDPの2%弱に相当する。

 ただし、この数字は、AI設備投資ブームが米国のマクロ経済に与える実際の影響を過大に示している。AI関連設備投資の50%以上は、半導体を中心とする輸入品に向けられており、米国内の経済活動には直接寄与しないからだ。これを踏まえると、2026年のGDP水準への影響は約3150億ドル、GDPの1%程度となる。AI設備投資総額に関するブルームバーグの市場予想によれば、この調整後の数字は2028年までにGDPの1.5%に拡大する可能性がある。

 では、3150億ドルという数字が、なぜ3兆ドル、4兆ドルという話になるのだろうか。後者のような巨額の推計は、この技術変革全体の規模を捉えようとしている。そこには、複数年にわたる投資計画の総額が含まれ、米国だけでなく世界全体の支出が対象となっているうえ、先述の米国内のマクロ経済への寄与を考慮した調整も行われていない。現在の米国経済への影響を測りたいのであれば、4兆ドルより3150億ドルのほうがはるかに意味のある数字なのである。

景気循環を脅かす3つの経路

 巨額の数字は不安をかき立てるが、それだけでは景気の転換点や経済への打撃についてほとんど何もわからない。実際、現在の設備投資ブームはまだ初期段階にあるように見える。とはいえ、いずれ投資の伸びが鈍化したり止まったりすれば、経済成長を押し上げていた力が、今度は押し下げる力に変わることは間違いない。そこから経済に深刻な事態が生じると考えたくなるが、冷静に評価するには、次の3つの波及経路を見る必要がある。