組織の価値観が可視化される禁止型のフレームワーク
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サマリー:組織の価値観は、企業が何を目指しているのかを強調する場合が多いが、実は何を拒むかを明確にすることにある。「価値観の拒否フレームワーク」は、リーダーが価値観を行動に移すための3つのツールを提供する。理想を掲げる声明とは異なり、禁止事項は、価値観が試され、可視化される具体的な機会を生み出す。このアプローチはプレッシャー下で積み重なる小さな妥協を組織が阻止するのに役立ち、従業員は安易な選択と正しい選択が衝突した時に何が重要なのかをより明確に理解できるようになる。

「何を拒否するか」で企業の価値観を捉える

 いまから30年前、当時ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)のCEOだったラルフ・ラーセンは、ジム・コリンズとジェリー・ポラスのインタビューを受けた。二人は1996年に『ハーバード・ビジネス・レビュー』(HBR)に寄稿した「ビジョナリー・カンパニーへの道」でラーセンの言葉を引用した。この論文は組織の価値観を考える指針として定番になった。ラーセンは次のように語っている。

「当社の価値観は、競争優位につながるかもしれませんが、これが理由で信奉しているのかというと、けっしてそうではありません。価値観を大切にするのは、それが我々が体現したい価値だからです。たとえ競争上不利になる場合でも、やはり尊重し続けるでしょう」

 一見すると、まさに正しい発言だった。調査報道ジャーナリストのガーディナー・ハリスは最近の記事で、J&Jの「信条」(クレドー)は、壁に掲げられた言葉の域を出なかったと指摘している。ハリスはJ&Jの一連の意思決定を検証し、同社が掲げていた価値観と実際の行動の間に大きな隔たりがあることを明らかにした。

 人々はラーセンの発言の前半部分――企業が何を体現しようとしているかをめぐるアイデンティティや共有された信条、楽観的な考え――に飛びついた。しかし、ラーセン自身を含めて、後半部分に注意を払う人はほとんどいなかったようだ。犠牲を払ってでも守り抜く価値観は、単なるアイデンティティの表明ではない。何を断固として拒否するかに対するコミットメントなのだ。本稿ではその区別について論じる。

 端的にいえば、価値観とは「何をするか」だけでなく、「何を拒否するか」でもある。この30年、リーダーは前者を強調する一方で、後者にはほとんど注意を払ってこなかった。しかし、価値観が最も力を発揮するのは、後者においてだ。

 複雑性が高まり、ディスラプション(破壊的変化)が起きるこの時代に、近道を探り、時流を追いかけ、目の前の四半期を乗り切ろうとする圧力は、かつてないほど高まっている。CFOの4人に3人近くが、次の四半期の決算を安定しているように見せるために、長期的な価値を犠牲にしてもかまわないと認めている。企業がS&P500に留まる平均期間は、1964年の33年から2027年には12年まで縮まると予測されている。こうした状況で、自分たちが「何をやらないか」を明確にすることは、かつてないほど重要になっている。

 単なる言葉遊びではない。筆者らはキャリアを通じて企業文化を研究し、フォーチュン500企業の取締役やCスイートに対して、価値観に基づくリーダーシップの助言をしてきた。そこで学んだのは、価値観を「してはならないこと」の枠組みで捉えるところに、深い心理的真実があるということだ。それは何千年にもわたって人間社会を組織化してきた原理でもある。

 本稿では筆者らが「価値観の拒否フレームワーク」と呼ぶ概念を紹介し、昔からの考え方を現代の職場に当てはめて考察する。現代の職場では、企業が掲げる価値観が「誠実さ」「尊重」「協働」など似たような少数の言葉に集約され、意思決定の指針となって組織の行動を形づくる力を失っている。

価値観を実践する

 価値観は、厳しい試練にさらされるまでは、ほとんど意味を持たない。真価が問われるのは、何かを拒否するという具体的なコミットメントとして、特に代償を伴う形で示された時だ。そうしたコミットメントは簡単ではないが、だからこそ意味がある。

 価値観は、それを裏切るように促す短期的な誘惑とたえずせめぎ合っている。劇的な裏切りは滅多にない。むしろ、些細なことで、容易に正当化できるたぐいのものだ。ちょっとした嘘。「今回だけ」の手抜き。価値観を尊重することと楽な近道を選ぶことの緊張関係が、真の価値観と、ただ耳障りのよいスローガンを分ける。

 価値観は、まさにその一瞬の選択のためにある。間違っているとわかっていても楽な道が目の前にあり、コストも低く、簡単に正当化できる。一方で、正しいけれど困難な道を選ぶなら、誰からも感謝されない損失を引き受けなければならない。そうした決断の分かれ道で試されたことのない価値観は、壁に掲げられた言葉のままだ。実際に代償を払い、誰の目にも見える形で拒否してこそ、リーダーの掲げる価値観は、それを見ているすべての人々にとって信じるに足るものになる。

 2010年のBPのメキシコ湾原油流出事故を例に考えてみよう。記録によるとBPは事故のかなり前から、マコンド油井の安全装置に不具合があることを把握していた。ブローアウト(坑内噴出)防止装置は、大惨事を引き起こす油井の破裂を防ぐ最後の防衛線だが、その制御ポッドに機械的な問題があることが記録されており、上層部にも報告されていたのだ。連邦規制では掘削を中止しなければならない状態だったが、掘削作業はすでに予定より43日遅れていた。BPは制御ポッドの問題を迂回する方法を見つけ出し、掘削を続けた。