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新型コロナウイルス感染症の拡大は、企業に甚大な打撃を与えている。会社を守るために、従業員のレイオフ（一時解雇）で危機をやり過ごしたくなるのは理解できる。だが、パンデミック後を考えたとき、それが必ずしも得策とは言えないだろう。本稿では、レイオフを実行する前に検討すべき5つの対策を提示する。


　危機に際し、問題から目を背けている企業は、その後すぐに一時解雇（レイオフ）の判断へと至ることが多い。

　筆者らの顧客企業や関係先は何週間もの間、新型コロナウイルス感染症（Covid-19）の感染拡大が経済にもたらす潜在的影響に目を向けなかった。

　そして3月9日頃、状況は変わった。まず、職場への訪問者を制限しリモートワークを奨励しているという報告が、関係先から入るようになった。それからわずか数日後、多くの企業は、危機を乗り切るために一時解雇を考えていると言った。そして最近のアンケート調査によれば、企業幹部のほとんどが、パンデミックを踏まえて何らかの財務措置を検討している。

　たしかに、反射的にコスト削減という措置に出るのも無理はない。リーダーは、自社を破綻させないために、責任ある決断を下す義務がある。

　とはいえ、コロナ危機の経済的影響に、明確かつ思いやりのある方法で対処するリーダーは、自社により多くの価値をもたらし、パンデミック後には、これまでよりも強くなっているはずだ。

　そこで、大規模な一時解雇を宣言する前に、まず以下の対策を検討することをお勧めしたい。