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新型コロナ危機のさなか、多くの企業がさまざまな支援に乗り出した。そうした行動は社会に恩恵をもたらし、顧客ロイヤルティや従業員のモチベーションを高める要因にもなるだろう。ただし、それが本業とは無関係の一時的な支援にとどまれば、好意的な評価が長続きしないだけでなく、うわべだけの取り組みだと批判される可能性すらある。いまこそ、自社のパーパスを行動指針として、自分たちのリソースを最大限に活用できる長期的な取り組みを行うべきだと筆者らは主張する。


　家電量販店チェーン、ベスト・バイのヒューバート・ジョリー前CEOは数ヵ月前、本ウェブサイトへの寄稿の中で楽観的な主張を披露し、コロナ禍という試練に向き合うためにいち早く行動した多くの企業を称賛して、ほかの企業のリーダーたちにも「パーパス（存在意義）を追求する人間的なリーダーシップ」を発揮するよう促した。

　この寄稿に対してビジネス界から共感が示されたことは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う危機の中で、非常に印象深い出来事だった。