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黒人やアジア系に対する人種差別的な行為やヘイトクライムが増加する中、マイノリティがより孤独を感じやすい状況が生まれている。企業はこの問題と向き合うために、職場のDE&I（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）を実現し、すべての従業員が帰属意識を持てる環境をつくる必要がある。本稿では、従業員の帰属意識を高めるために、組織、リーダー、マネジャー、一般従業員それぞれが取るべき行動を示す。


　新型コロナウイルスの感染拡大に伴う混乱が続き、黒人の米国人が警察官に命を奪われたり、アジア系米国人へのヘイトクライム（憎悪犯罪）が増加したり、ジョージア州の人々が投票権を制限する動きと戦ったりする中で、米国社会において「帰属する」とはどのようなことかという問題は、これまでになく職場にも波及し始めている。

　企業のCEO、取締役会、投資家、消費者、従業員は、人種的不正義に反対すること、そして職場の公正性を高めるために努めることを求めるようになっている。人種的・民族的アイデンティティに関係なく、すべての従業員が帰属意識を抱けるような職場をつくるべきだというのだ。