現場で働く従業員が望む柔軟な働き方とは何か
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サマリー:米国では製造、運輸、医療、教育、サービスなどの業種で、労働者の約半数が現場で行う必要のある仕事をしている。その多くは在宅勤務を望んでいるが、それができない。さらに彼らは、柔軟性と自律性も求めている。リ... もっと見るーダーは、休暇や週4日勤務などを含めて、どのような働き方の柔軟性を現場で働く従業員に提供すればよいのか。 閉じる

現場従業員が望む、柔軟な働き方の選択肢

 2022年6月のギャラップの調査によると、米国では製造、運輸、医療、教育、サービスなどの業種で、労働者の約半数がオンサイト(現場)で行う必要のある仕事をしているという。これらの業界の労働者の多くは在宅勤務を望んでいるが、それができない。さらに彼らは、フレキシビリティ(柔軟性)と自律性も求めている。

 ギャラップは最近、グローバル企業の最高人事責任者(CHRO)150人に、完全に現場で働く従業員に対して、どういった柔軟な働き方の提供を検討しているか尋ねた。回答として挙げられたのは、以下の11の選択肢だ。

・時々リモートワークができる
・複数の拠点で働く
・週4日勤務で1日10時間労働
・週3日勤務で1日12時間労働
・フレキシブルな始業・終業時間
・週の勤務日を選択できる
・勤務時間帯を選択できる
・フレックスタイム制(勤務時間を選択できる)
・シフト時間の短縮
・有給休暇または休暇の増加
・ドレスコードの緩和

 そして、完全に現場で働く米国の労働者5700人以上に、自分の会社がこれらの選択肢を提供しているかどうかを尋ねた。最も多かった回答は「ドレスコードの緩和」(55%)で、次いで「フレキシブルな始業・終業時間」(33%)、「フレックスタイム制(勤務時間を選択できる)」(31%)だった。

 さらに、その選択肢のうち、どれを得るためなら転職するか、従業員に尋ねた。最も多かったのが、有給休暇または休暇の増加(57%)、週4日勤務(44%)で、どちらも企業が提供する選択肢の中で最も多いものではなかった。